信頼できる会計ソフトおすすめ5選と必要性や選び方のポイントを解説

信頼できる会計ソフトおすすめ5選

はじめに信頼できる会計ソフトに、どのようなものがあるのかを把握できるように、大手ベンダーや老舗の開発会社が提供する会計ソフトを厳選して5つ紹介します。

※価格についてはそれぞれ一番安いプランを参照

マネーフォワードシリーズ

※その他のプランやオプション、機能の詳細については公式 URL をご参照ください。

マネーフォワードシリーズは株式会社マネーフォワードが提供する会計ソフトです。

・個人向けの家計簿&資産管理アプリがある

・個人事業主、フリーランス、副業、企業向けプランがある

・銀行やクレジットカードとの連携に対応

・e-Taxや電子帳簿保存法に対応

・法人向けはバックオフィス全般のサービスがある

上記がマネーフォワードシリーズの主な機能や特徴です。個人向けの家計簿アプリと、個人事業主や法人向けのクラウドサービスに分かれており、どちらも自動で仕訳する機能があり、お金に関するデータの統合が可能になっています。

銀行やクレジットカードと自動で連携できる他、レシートや領収書の読み取り機能で、現金の支出や経費の管理がしやすいのも利点です。

e-Taxや電子帳簿保存法に対応しており、会計処理や税務処理に関する全般のデジタル化、自動化、ペーパーレス化が実現できます。

個人、個人事業主やフリーランス、法人それぞれに合わせてアプリやサービス、無料プランや無料トライアルが用意されているので、自分に合った会計ソフトを見つけることができるでしょう。 

弥生シリーズ

弥生シリーズは弥生株式会社が提供する会計ソフトです。 

※その他のプランやオプション、機能の詳細については公式 URL をご参照ください。

・クラウド型とインストール型の両方が用意されている

・個人事業主やフリーランス、法人向け

・無料プランあり、有料プランはサポートが充実

・e-Tax、POSレジ、各種金融機関との連携に対応

・会計以外にも販売管理や顧客管理のソフトも豊富

上記が弥生シリーズの主な機能や特徴です。 弥生株式会社は創業1978年の老舗のソフトウェア開発会社であり、しっかりとした実績とノウハウがあります。個人向けの家計簿アプリはないものの、個人事業主やフリーランス、法人向けのソフトについてはクラウド型、インストール型の両方が用意されており選びやすくなっているのも特徴です。

業界や業種に合わせて様々な連携が可能な他、自動仕訳やデータの統合、各種申請書類の作成や電子申請などもスムーズで会計処理に関する労力や負担の軽減が期待できます。

無料でも長く利用できる期間が用意されていますが、有料プランに移行することでしっかりとしたサポートを受けられるという魅力もあります。

個人で副業されている方、個人事業主やフリーランス、法人の方それぞれにフィットしやすいソフトやサービスが充実しているので、比較検討する際の候補に入れておくと良いでしょう。 

freeeシリーズ

freeeシリーズはfreee株式会社が提供する会計ソフトです。

※その他のプランやオプション、機能の詳細については公式 URL をご参照ください。

・個人事業主やフリーランス、法人の他、税理士や会計事務所向けのソフトあり

・法人向けはバックオフィス関連のソフトウェアも充実

・すべてのプランでサポート対応あり

・ 初期費用0円、 無料お試しもあり

・ クラウド型でバックオフィス系業務のリモート化も可能

上記がfreeeシリーズの主な機能や特徴です。個人事業主やフリーランスの方、中規模法人までは2タプランあり、必要とする範囲に応じて価格を選べるようになっています。 クラウド型で会計処理に加えてバックオフィス関連の業務のほとんどのソフトウェアが用意されており、バックオフィス業務のリモート化が実現できるのも魅力です。

中小企業の他に大企業向け、グループ会社もまとめて一元管理できる人事労務ソフトもあり、会社の規模や成長に合わせてフィットするシステムを手に入れることができるでしょう。

その他にも各種レポートを自動で生成する機能により、経営判断もしやすくなります。企業や組織としての状況が把握しきれていない、透明性を高めるとともに正確なデータを手に入れたいという場合に大変おすすめです。

勘定奉行シリーズ

勘定奉行シリーズは株式会社オービックビジネスコンサルタントが提供する会計ソフトです。 

※その他のプランやオプション、機能の詳細については公式 URL をご参照ください。

・法人向けでクラウド型、無料体験版あり

・AI-OCRで各種帳票を読み取りペーパーレス化&自動仕訳（オプション） 

・改正電子帳簿保存法への対応 

・法人における経理関連の承認や差戻のデジタル化

・バックオフィス全般のDX推進の実現

上記が勘定奉行シリーズの主な機能や特徴です。会計処理や税務処理以外のバックオフィス全般に関するソフトウェアが充実しており、併せて導入することで幅広い範囲の業務を自動化できます。時間や人員確保に要するコストも大幅に削減され、同時に事務処理における労力や負担、仕訳ミスが起きにくくなるでしょう。

経理や会計処理に悩まされており、根本から問題の解決をしたい場合に非常に向いています。クラウド型で場所を問わないのも利点であり、本店や支店、倉庫や実店舗などの情報を一元管理したい場合に最適です。

事業活動全体のお金の流れを把握したい、さらに企業を成長させるためにバックオフィスを強化したいと言うのであれば前向きに検討を進めてみてよいでしょう。

ネットde記帳

ネットde記帳は全国商工会連合会が提供する会計ソフトです。 

※機能の詳細については公式 URL をご参照ください

・個人事業主、フリーランス、中小企業の法人向け、

・ASPサービスで電子申告にも対応 

・自社、商工会、会計事務所、本店や支店でリアルタイムに情報共有

・全国商工会連合会が提供しており信頼性が高い

・付箋機能によって会計に関する相談や修正が簡単

上記がネットde記帳の主な機能や特徴です。会計処理を外部委託している場合に便利であり、会計事務所と商工会とオンラインでコミュニケーションができることが利点です。日々の取引は自社で管理できるため、クラウドや外部サーバーにデータを預けたくない場合にも向いています。

同時に、全国商工会連合会が提供するソフトウェアであり、信頼性が高いため、オンライン化やデジタル化に不安がある場合でも安心して導入を進めることができます。電子申請には対応しているものの、外部サービスとの連携や自動化については物足りない部分があること、今回ご紹介した他の会計ソフトと比べると簿記の知識はある程度必要なことに留意しておきましょう。

規模は小さくても経理や会計の処理をする人員を確保している、お金の流れについては把握しているが細かな部分の修正や訂正は信頼できる人にアドバイスが欲しいという場合に前向きに検討しましょう。

会計ソフトはどんな人に必要なのか？

次に会計ソフトに関する基礎知識をご紹介するとともに、 会計ソフトが必要かどうかの判断基準について解説します。

そもそも、会計ソフトとは何か？

・会計処理を電子化およびデジタル化できる

・会計処理を最適化および効率化できる

・簡単な入力やレシート、領収書の読み取りで簿記の仕訳ができる

・各種台帳に自動で仕訳、自動で電子申請の書類が作成できる

・会計処理に関するデータの一元管理と可視化が実現できる

上記が会計ソフトの主な機能や役割です。会計処理といえば簿記の知識が必要ですが、会計ソフトであれば自動で簿記に関する処理や仕訳を行ってくれるので非常にスムーズです。納税や確定申告に関する電子申請が可能なタイプもあり、会計処理に関する労力や負担を大幅に軽減してくれるのも利点と言えます。

簿記がよくわからない、確定申告や納税などの会計処理に困っているという場合に役立つソフトであり、会計処理に関する課題や問題の解決、困った状況の改善につながるでしょう。 

会計ソフトが必要かどうかの判断基準

会計ソフトを利用する人を分類した場合、大まかに個人、個人事業主やフリーランス、法人の3つの属性に分かれます。

それぞれの属性ごとに会計ソフトが必要かどうかの判断基準についてみておきましょう。

個人の場合

個人の方で会計ソフトが必要となるパターンとして、家計簿的な使い方をしたいというパターンと、副業の税処理のために使いたいというパターンがあります。 それぞれ詳しく解説します。

個人で家計簿的に使いたい場合

例えば、個人の方がマネーフォワードを使った場合、家計に関するお金の動きが可視化されるので、家計改善に役立つ可能性が高いです。

電子マネー、銀行口座、クレジットカードなどそれぞれバラバラに残高や利用履歴があるため管理しやすいとは言えません。マネーフォワードのアプリによって一括管理できるようになれば、お金の流れ、全体的な収支、使い道が見えるようになることで無駄遣いなどの削減に繋がります。

上記を踏まえた上で、個人の方で会計ソフトが必要かどうか判断する基準として、「お金の流れが見えているかどうか」が分かれ目となるでしょう。

「節約しているが貯金できない」「何に無駄遣いしてるかわからない」という状況であれば会計ソフトを利用すべきと言えます。特に家計について困っていることはないと言うのであれば不要と言えるでしょう。

個人で副業の税処理のために使いたい場合

個人の方で副業をしている、もしくはこれから副業を始めたいというパターンの場合は、自分自身で確定申告する際に非常に役立ちます。副業で得た収入、経費となる支出が電子的に管理できることで、納税の際の労力が大幅に軽減されるのが理由です。

会計ソフトによっては、電子申請によって確定申告が可能なタイプもあるため、わざわざ税務署に出向く手間も省けます。

また、会計ソフトは簿記に関する知識が少なくてもシステム的に提出するデータが作成できるので、簿記や税金について苦手意識がある方には大変おすすめです。

上記を踏まえた上で、個人で副業をされている場合に会計ソフトが必要かどうか判断する基準として、「簿記についてよくわからない」「確定申告がいつも大変」 という状況であれば会計ソフトを導入すべきと言えます。

副業をしていると言っても処理する項目が少ないので手動でも大丈夫という状況であれば不要と言えるでしょう。

個人事業主・フリーランスの場合

個人事業主・フリーランスの方で会計ソフトが必要となるパターンとして、自分自身で確定申告するパターンと、税務に関する会計処理を外部に委託しているパターンがあります。

それぞれ詳しく解説します。

個人事業主・フリーランスの方が自分自身で確定申告する場合

個人事業主・フリーランスの場合、本業である業務や作業の他に、営業、会計、納税などの事務処理を全て自分自身で行う必要があります。実際に確定申告をしたことがある人であれば、確定申告の大変さを身をもって知っているでしょう。

もちろん、簿記や事務処理に慣れている人であればそう難しいことではありませんが、人生の何らかのタイミングで簿記に触れる機会はそうそうないため、慣れるまでは大変な思いをするはずです。

上記を踏まえた上で、自分自身で確定申告する場合に会計ソフトが必要かどうか判断する基準として、「いつも確定申告に困っている」「簿記がよくわからない」という状況であれば、会計ソフトを導入すべきと言えます。

確定申告に困っていない場合においても、会計ソフトを利用した方が確定申告がスムーズなりますので、手作業で会計処理を行っているのであれば会計ソフトを導入した方が楽になると覚えておきましょう。

税務に関する会計処理を外部に委託している場合

会計処理を外部に委託している場合、結局は収入や支出に関するデータを集める必要があります。

そのため会計ソフトを利用した方がデータの受け渡しがスムーズになること、手作業よりも正確なデータが集められることを考えると会計ソフトを使った方が無難ですし、何よりも楽です。

税務に関するデータを受け取る委託先としても、正確なデータで受け取れる方が処理が早く終わりますし、細かな問題が発生することもなくなります。

コミュニケーションコストが少なくなるという利点でもあり、確定申告に関するストレスや時間的なコストの削減にもつながるため、特別な理由がない限りは会計ソフトを利用した方が良いでしょう。

法人の場合

法人の場合、会社の規模が小さく会計処理を一人に任せているパターン、会社の規模が大きく会計に関する部門や部署があるパターン、会計処理を外部委託しているパターンがあります。

それぞれ詳しく解説します。

会社の規模が小さく会計処理を一人に任せている場合

会計処理を一人に任せている場合、会計処理が属人化しているおそれがあります。特に会社の規模が小さい場合ですと必要最低限の人数で業務をする必要があるため、担当外の業務まで対応しない、覚える必要がないことで属人化してしまうのです。

会計処理を担当する人の労力やストレスが蓄積されてしまうことで、離職される可能性が高まっていきます。その他にも何らかの理由で属人化したまま退職されてしまえば非常に大変です。

上記を踏まえた上で、会計処理を一人に任せている場合、会計ソフトによって会計処理に関する労力や負担を減らすこと、属人化を排除することは必須と言えます。

会計ソフトによって担当者の労力やストレスが削減されれば離職される可能性も低くなり、安定的に事業が継続できるようになるでしょう。 

会社の規模が大きく会計に関する部門や部署がある場合

会社の規模が大きいということは、会計処理の労力や負担も大きいということです。部門や部署があるほどの規模であれば、従業員の数も多くなるでしょう。

同様に取引先の数、取引する数も必然的に多くなることを考えると、紙ベースの事務処理、すなわちアナログなやり方ではスムーズに会計処理ができません。

上記を踏まえた上で、会社の規模が大きい場合、会計ソフトによってアナログからデジタルな会計処理に切り替えることで効率化や最適化が実現できます。

会計処理に関する時間的なコストの削減、ヒューマンエラーやケアレスミスが低減し、正確な情報を集められることを考えると会計ソフトを利用した方が無難と言えるでしょう。

会計処理を外部委託している場合

会社の規模によらず、会計処理を外部委託している場合、データの受け渡しのことを考えると会計ソフトを利用して正確なデータを集めたほうがスムーズです。

外部委託の場合はコミュニケーションコストをどれだけ減らせるか、手戻りをどれだけ少なくするかがポイントと言えます。

会計ソフトによって各種帳票をデジタル化することで、電子データだけで受け渡しができるようになること、社内での会計処理自体が楽になることを考えると、会計ソフトを利用すべきと言えるでしょう。

ただし、会計ソフトを利用してはいないが、社内の基幹システムで会計処理に関する部分は電子的に処理できている場合、もしくは外部委託先から指定されたシステムなのでスムーズに会計処理が進んでいるような場合であれば、無理に会計ソフトに切り替える必要はないということも覚えておいてください。

会計ソフトを選ぶ際のポイント

次に個人、個人事業主やフリーランス、法人などの属性問わず、「会計ソフトが必要だ」と考えた時に、適切な会計ソフトを選べるようにするためのポイントについて解説します。

サービス提供元や開発元の信頼性

会計ソフトを選ぶときはサービス提供元や開発元の信頼性を必ずチェックしましょう。 お金に関する情報を預けるということを忘れず、信頼できるかどうか情報収集を行うべきということです。

企業としてどれくらい信用できるか、他にどんなソフト・サービスがあるのか、実績や導入事例がしっかりと明記されているかなど多角的にチェックすると良いでしょう。

公的機関のフォーマットや外部サービスとの連携

公的機関のフォーマット、電子申請、電子帳簿保存法、マイナンバーカードへの対応など公的に認められているかどうかということもチェックすべきです。同じく各種銀行やクレジットカード、電子マネーと連携しているかどうかも見ておくと良いでしょう。

電子申請や外部サービスとの連携が可能な時点で、公的機関や他の企業に認められているということでもあると、結果的に信頼できる会計ソフトであるという見方もできます。 

無料プランやお試し期間があるかどうか

無料プランやお試し期間があるかどうかもチェックしましょう。理由としては、どんな機能があり、 実際にどれだけ便利なのか、どのような使い心地なのかを体験するためです。

同様に個人の方が家計簿的に使いたい場合に、個人向けのプランがあるかどうか、無料のプランでどれだけのことができるのかも見ておくと良いでしょう。

個人事業主やフリーランス、法人の場合においても、無料プランやお試し期間があれば実務で利用しやすいかどうか、必要な機能は揃っているかなどがチェックできます。

特に個人事業主やフリーランス、法人の場合は最適な会計ソフトを見つけるためにも、比較検討する必要があります。無料プランやお試し期間の段階で比べることができれば、時間的なコストだけで済むということを覚えておきましょう。

長く使い続けられる価格帯＆使い心地かどうか

有料のプランへの課金を検討している場合は、機能に見合った価格かどうか、長く使い続けられる価格帯なのかも精査すべきです。どんなに優れた機能があるとしてもコストパフォーマンスが見合わないということもあるためです。

また、クラウド型かインストール型かもチェックしましょう。クラウド型であればデバイスや場所を選ばず利用することができます。

インストール型の場合はインストールしたデバイスでしか利用できないという難点があるものの、クラウド上にデータをアップロードしなくても済むという利点があります。

利便性を選ぶならクラウド型、情報漏洩などを気にするならインストール型にするなど、状況に応じて判断することをおすすめします。

上記を踏まえて、無料プランやお試し期間を利用する段階で、個人事業主やフリーランスの方であれば自分自身で使い心地をチェックしましょう。

法人の場合は実務担当者に使い心地をチェックしてもらうことで、課金すべきか検討しやすくなり、実務での運用もスムーズになります。

個人事業主や法人の場合は選べるプランが豊富かもチェック

会計ソフトによっては、機能や条件に合わせて複数の有料プランが用意されているケースがあります。選べるプランが豊富であれば、必要な機能に対して必要な金額を支払うということができるため、無駄な支出を防ぐことにつながります。

また、最初に会計ソフトを導入した段階では安いプランで十分だったとしても、利益や売上がアップしたり、会社の規模が大きくなったりすると物足りなくなることも考えられます。

同じくプランが豊富であれば、将来的に上位のプランを選ぶこともできるため、物足りなくなった場合に他の会計ソフトに乗り換えせずに済むということも覚えておきましょう。

まとめ：会計ソフトを上手に活用して会計処理を楽＆正確にしよう！

基本的には属性を問わず、会計ソフトを上手に活用した方が、お金の流れが明確かつ会計処理が楽になります。

個人の方であれば無駄遣いしている部分がわかったり、節約した結果が目に見えたりするために家計の改善に役立つでしょう。

個人事業主やフリーランスの場合は、現在の売上や利益を出すためにどれだけの経費がかかっているのか明確になることで、節税のために何をすれば良いか、さらに年収をアップするにはどうすべきかが見えてくるという利点があります。

法人であれば、企業や組織としてのお金に関する透明性が高まるため、無駄なコストをカットしつつ、必要な投資を増やすということにつながっていきます。

会計処理に関する課題や問題を解決するためにも、導入を検討するだけでなく、会計ソフトの開発元やサービス提供元に問い合わせをしたり、相談したりして検討の次の段階に進めるようにしましょう。