おすすめ組織運営ツール19選！導入メリット＆注意点まで徹底解説！

組織マネジメントを活性化させたい方必見！

人財成長支援システム モノドン

モノドンはサービス開始から10年超の老舗の人事評価システムです。2022年9月に最新バージョンをリリース！豊富なノウハウを活かしシステムを再構成しさらにパワーアップしました。 数ある人事評価システムを探したが自社に合うシステムが見つからない… １から人事評価システムを作ろうにも高額な費用がかかってしまう… そんな企業様に「モノドン」をお使い頂いています。 御社の運用に合わせた、独自性のある人事評価システムを構築しませんか？ また、「モノドン」はコンサル会社を支援する機能があります。 「人事評価システムを、自社サービスとして営業・販売したい」という企業様。御社独自のクラウドサービスとして販売し、コンサル先に御社の評価ノウハウを広く展開して頂けます。

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【kyozon編集部おすすめ】組織運営の人気サービス

ここでは、kyozon編集部が厳選したナレッジ管理ツールを3つ紹介します。

• Qast
• ourly
• 人財成長支援システム モノドン

それぞれの詳細を解説していきます。

Qast(キャスト）

社内のナレッジを蓄積して共有できる

ourlyは、トップメッセージでの一体感や結束力の醸成、社内コミュニケーション活性化に役立つWeb社内報ツールです。
独自の分析機能により、記事の閲覧状況がひと目でわかるのが特徴です。

PV数や読了率、リアクション率などを数値ベースで示し、現状を確認できます。また、バブルチャートで期間ごとの変化を可視化する機能に加え、部署別や役職別、職種別など、さまざまなセグメントで閲覧状況を把握できるのも利点です。

各種設定や入稿作業はシンプルな画面で操作しやすく、運用に不安を抱く企業でも安心して利用できます。経営者、従業員の目線を揃わせ、組織強化に貢献するツールです。プロフィール機能と併用することで、さらにコミュニケーションを活性化させられるでしょう。

人財成長支援システム モノドン

10年超の老舗の人事評価システム

モノドンは、セミオーダーで自社にあわせて開発できる人事考課システムです。

既存のパッケージシステムよりも自由度が高く、フルオーダーのシステムよりも低コストでシステム導入納期を短縮できるのが特徴です。オンプレミス型の導入も可能で、セキュリティ面の不安を解消します。また、チャット機能により、目標設定時や自己評価時に出てきた疑問や質問をチーム内で解決する場を設けられるのも魅力の1つです。

会社の成長や制度変更に柔軟に対応でき、職場内のコミュニケーションツール問題にも対応できるモノドンを、組織運営の基盤システムとして比較検討候補に入れてみませんか。

コミュニケーションが改善

評価が自動化になったので目標達成の意気込みがかわるようになり、自分自身の得意分野や課題を明確に知る事ができるようになりました。その結果、作業にメリハリが出来るようになったので良かったです。また、自分のスキルアップに役立つ情報が多いので、いつでもどこでも学ぶことができるので有効利用させていただいてます。

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• 業種：小売 / 流通 / 商社系
• 会社名：-
• 従業員規模：31〜100人
• 部署：営業・販売部門
• 役職：一般社員・職員

正確な評価をしていくことが可能になり、1人1人の志を高めていけるようになりました。

カスタマイズが柔軟にしていけることで、使いやすいような評価システムを作っていくことができました。こちらで提案したことは大体できましたね。また、すでに利用している他のシステムとの連携をすることも可能で1つのプラットフォームとしていくつもの作業を効率的にこなしていけるようになりました。

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• 業種：サービス / 外食 / レジャー系
• 会社名：ナッシュ株式会社
• 従業員規模：31〜100人
• 部署：営業・販売部門
• 役職：一般社員・職員

組織運営ツールとは？

まずはじめに、組織運営ツールに関する基礎知識について解説します。

組織運営ツールの概要と種類

「組織運営ツール」とは、企業におけるプロジェクト管理や作業を効率化したり、従業員のケアやスキル管理などを最適化したりすることを目的としたツールの総称です。マネジメントツールと呼ぶこともあります。

組織運営ツールには多くの種類がありますが、代表的な種類は以下の6つです。

• ナレッジマネジメントツール

ナレッジマネジメントツールは、従業員個々が持つ経験や知識を集約し、全体で共有するためのツールです。部署や人材に蓄積されたノウハウを全体で共有することにより、企業の業績向上や企業価値の向上が期待できます。また、専門性の高い業務をマニュアル化することで、知識のブラックボックス化を回避できます。

• タレント（能力）マネジメントツール

タレント（能力）マネジメントツールとは、従業員のスキルや評価を管理し、情報を一元管理するものです。ナレッジマネジメントと類似している点もありますが、タレントマネジメントツールではスキルや評価を人材育成や活用に活かすという点が最大の目的です。

• スキル管理ツール

スキル管理ツールは、従業員が持つスキルを可視化するツールのことです。タレントマネジメントツールと似ていますが、スキル管理ツールではコミュニケーション能力やマネジメント能力といった通常では可視化しづらいスキルを可視化できます。

• プロジェクト管理ツール

プロジェクト管理ツールとは、ある特定のプロジェクトの進行状況やスケジュール、タスクなどを管理するものです。プロジェクトに参加するメンバーは情報を共有することができ、ツールによってはカレンダー共有やオンラインミーティングツールが搭載されているものもあります。

• ピープルマネジメントツール

ピープルマネジメントツールは、従業員ひとりひとりのモチベーションや今後のキャリアプランなどを可視化し管理するツールのことを指します。目に見える業務成果とは異なり、個人の指向や考えを示すためのものです。

• ワークマネジメントツール

ワークマネジメントツールとは、日々発生する業務を可視化するツールです。プロジェクト管理ツールと似ていますが、社内における申請（経費精算や引っ越しなどの庶務手続き）にも使えます。特に日常の業務を可視化することに役立つので、チェックミスや抜け・漏れを予防する点に優れています。

組織運営ツールを導入するメリットは？

組織運営ツールを導入することで期待できるメリットは、以下の通りです。

• 情報を「見える化」できる

自分が手掛けている業務だけでなく、他のメンバーの業務の状況、あるいは部署や支社・支店における業務情報が可視化できます。業務のミスや抜けを予防できるだけでなく、部署をこえたアドバイスやフォローも可能となり、協力体制が構築できます。

• 情報を共有できる

組織運営ツールを導入すれば、個々の業務の状況や進捗の度合いが共有されます。これによりスムーズな情報共有が可能となり、仕事の生産性を高めることができます。

• 社内コミュニケーションの活性化が図れる

新型コロナウイルスによる働き方の変化や働き方改革にともない、労働環境は変化しています。テレワークも普及しており、社内で社員同士が円滑にコミュニケーションをとることの難しさを感じている企業も多いでしょう。

組織運営ツールを導入することで、コミュニケーションをとるきっかけ作りが生まれます。その結果、気軽に声を掛け合い、業務の進捗確認の声かけを行いやすくなるでしょう。

組織運営ツールを選ぶ際のポイント

次に、組織運営ツールを選ぶ際におさえておきたいポイントについて解説します。

自社の目的に合った機能があるか

前述した通り、組織運営ツールにはいくつかの種類があり、特色や目的もツールによって様々です。自社が何を目的として組織運営ツールを導入したいのか、現状の問題点や課題点をきちんと把握しておく必要があります。また、導入することでどういったメリットを期待したいのかについても明確にしておきましょう。

たとえばテレワークが進んでいる企業であれば、リモートでもコミュニケーションを円滑に行える機能に優れているツールを検討するとよいでしょう。具体例にはオンラインミーティングツールやチャットツールが充実しているものがあげられます。

操作がしやすいかどうか

せっかく組織運営ツールを導入しても、複雑で操作しづらいものであれば、全員がツールを活用できず一部の人たちのみが使うものになってしまいます。使う人を選ばないデザインや分かりやすい操作のツールであれば、普段専門性の高い操作に携わっていない人でも使えるので、全体で活用することができます。

コストパフォーマンスはよいか

組織運営ツールの料金体系は無料のものから月額制のものなど様々です。機能を追加することでオプション費用が課金されることもあります。

ツール選びの際にはコストパフォーマンスを重視して選ぶのも大切な観点です。組織運営ツールは、普段の業務をあくまでも”サポート”するものとして導入するものなので、あまりにも大きな金額をかけることは収益を悪化させかねないからです。そのためにも、ツール選びの前にあらかじめコストの見積もりを行っておくとよいでしょう。

他のアプリやツールと連携できるか

企業によっては、すでに他のツールやソフト、アプリを使用しているところもあるでしょう。その場合、新たに導入する組織運営ツールと連携できるかどうか調べておく必要があります。

たとえば、現在使用しているチャットツールが連携できるツールであれば、切り替えの手続きを行わなくても複合的な利用が可能です。従来のツールをそのまま使い続けることができれば、現場での混乱も少なく導入もスムーズに進むでしょう。

組織運営ツールおすすめ19選

ここからは、おすすめの組織運営ツールを19種紹介します。それぞれのツールの特徴を表にまとめていますので、比較の際の参考にしてください。

【ナレッジマネジメントツール】Confluence

Confluence（コンフルエンス）は、オーストラリアのAtlassian（アトラシアン）社のナレッジマネジメントツールです。日本においては、ソリューションパートナーのリックソフト株式会社が販売と導入支援サービスを手掛けています。

「Confluence」は、企業内の情報の発信や整理、情報検索を効率化するためのナレッジマネジメントツールです。各コンテンツを「ページ」単位で作成し、企業向け内部Wikiシステムとして階層構造で管理しています。

ページ作成はMicrosoft Wordのように操作が簡単で、動画や画像、表なども挿入して資料作成が行えます。さらにファイルサーバやメール、ローカルなどの情報を一元管理し、社内で共有しやすくします。

また、導入からツールの定着まで手厚いサポートが受けられるサービスプラン「サポートプラス」が用意されています。サポートの内容は利用環境や購入内容によって異なるため、導入検討時に相談するとよいでしょう。

【ナレッジマネジメントツール】kintone

kintone（キントーン）はサイボウズ株式会社が提供しているナレッジマネジメントツールです。

「kintone」はクラウド型のナレッジマネジメントツールです。情報の一元管理に加えて社内FAQアプリや自社に合ったアプリの作成ができ、自由にカスタマイズできる点が人気を集めています。

特に利用者から評価を得ているのが、話題やプロジェクト・テーマごとにコミュニケーションスペースを分けることができる点。情報が自然と整理されるので、知りたいことに素早くアクセスできます。

また、テンプレートが非常に豊富で全体的に操作が簡単なため、専門知識がなくてもある程度の開発が可能です。

【ナレッジマネジメントツール】NotePM

NotePMは、株式会社プロジェクト・モードが提供するナレッジマネジメントツールです。

「NotePM」は、社内のあらゆる情報やナレッジをWikipediaのように蓄積できるツールです。ツールには高機能エディタとテンプレート機能が搭載されているので、Web上で簡単に編集ができます。

情報はフォルダで階層化されており、検索がしやすいのもポイント。WordやPDFなどのファイルの中身も検索対象となり、全文検索に対応しています。また記事にタグ付けも行えるので、ほしい情報をすぐに見つけられます。

さらに組織の規模に応じて柔軟にアクセス制限を設定でき、社外関係者にもナレッジの共有が可能。チャット機能も搭載しており、記事についてユーザー同士で質問のやり取りができる点も評価されています。

【ナレッジマネジメントツール】Qast

Qastは、any株式会社が提供するナレッジマネジメントツールです。

「Qast」は、社内で生じた疑問をQ&A形式で、業務情報をメモ形式によってナレッジを蓄積するツールです。日頃の業務で生じる疑問を気軽に質問することができ、マニュアル化が困難な業種でも利用できます。質問は匿名で行うことも可能。書き込みへの心理的なハードルが下がります。

投稿・回答は豊富なテンプレートを用いることができ、文章だけでなく画像も添付できます。

検索は部署やカテゴリごとのフォルダ検索のほか、投稿につけられたタグやキーワードでも検索が可能。探したい情報に素早くアクセスできます。

また、導入を検討する企業ごとに担当者がつきます。導入後に質問や疑問点がある場合、サポート担当者による支援を受けられます。

【タレントマネジメントツール】カオナビ

カオナビは、株式会社カオナビが提供するタレントマネジメントツールです。7年連続シェアNo.1（ITR「ITR Market View：人材管理市場2022」人材管理市場- ベンダー別売上金額シェアで7年連続1位）の実績を持ちます。

「カオナビ」は、クラウド型のタレントマネジメントツールです。顔写真つきで人材情報を一覧でき、業務の目標設定や成果、評価面談のフィードバックまですべての運用を可視化できます。人事評価で生じる管理作業の削減が図れます。

また、評価結果は相対的にチェックすることができるので、評価者による判断のバラつきを防ぎ、評価の透明性が向上します。

カオナビは企業の規模や業界・業種を問わず多く導入されています。多くの導入実績があることから、蓄積されたサポートノウハウも充実。導入にあたって不安を解消してくれます。

【タレントマネジメントツール】sai*reco（サイレコ）

sai*reco（サイレコ）は、株式会社アクティブアンドカンパニーが提供するクラウド型のタレントマネジメントツールです。

「sai*reco（サイレコ）」は、様々な人事課題に対応できるツールです。人事情報を自動収集、ペーパーレス化を容易にし、人事・組織データを蓄積できます。

ツールの最大の特長は、過去の組織人事情報の蓄積ができる点。必要なときに過去にさかのぼって組織分析が行えるのは、他にはない強みです。たとえば、業績が良好であった時の組織人事のデータを取り出すことで、深い人事戦略を立案することができます。

また、sai*recoは2018年にグッドデザイン賞を受賞しており、操作性の高さと分かりやすさが高く評価されています。

【タレントマネジメントツール】HRBrain

「HRBrain」は株式会社HRBrainが手がける組織運営ツールで、「人事評価」「タレントマネジメント」「目標管理」の3つをクラウド上で効率化します。

「HRBrain」は全員の使いやすさにこだわった、わかりやすく直感的な操作を特色としたツールです。初めて使う人も簡単に操作でき、マニュアルも充実しているので社内への浸透も早くなります。

特徴は、カスタマイズが自由なサーベイを用いた「離職予兆分析」があること。人材の離職を事前に防ぐことができます。

また、HRBrainには企業ごとに専任のカスタマーサクセス担当者が付いています。導入時の初期設定から導入後の運用まで、追加料金を払わなくてもきめ細かなサポートが受けられます。

【タレントマネジメントツール】タレントパレット

「タレントパレット」は、株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供するタレントマネジメントツールです。

「タレントパレット」は”科学的人事の実践”を実現するツールとして、人材配置、育成、採用、離職防止をワンプラットフォームで実現するシステムです。タレントマネジメントに関する機能が豊富にそろっており、多角的な視点で活用できます。

また視認性に優れ、入力事項や操作が分かりやすい点も評価されています。

さらに分析機能が豊富な点もポイント。キャリア分析やエンゲージメント分析、ハイパフォーマー分析といった様々な種類の分析を用いることで適材適所の人材配置や優秀人材の発掘、社員の育成、離職防止などにつなげることが期待できるでしょう。

【スキル管理ツール】Proflly

「Proflly（プロフリー）」は、クラスメソッド株式会社が開発したスキル管理ツールです。

「Proflly（プロフリー）」は社内のコミュニケーション活性化を目的とした、社員のスキル・資格情報・興味関心などのプロフィールを共有できるスキル管理ツールです。一人一人の強みを可視化し、人となりを知ることでコミュニケーション不足の解消が期待できます。

Profllyの特色は、所属部署や拠点といった基本的な情報だけでなく、社員が自らのプロフィールを作成できる点。部署や拠点をまたいで、共通の技術や資格に関心を持つメンバーがつながる機会を提供しています。また好きな音楽や芸能人、食べ物の好みなどのよりパーソナルな情報についても、本人の裁量でオープンにすることができます。

さらに、社員同士で感謝の気持ちを伝えられる「サンクスメッセージ機能」を搭載。気軽にやり取りができるので、社内のコミュニケーションがいっそう深まります。

【スキル管理ツール】スキルノート

「スキルノート」は株式会社Skillnoteが提供する、製造業に特化したスキル管理ツールです。

「スキルノート」は、製造業、建設工事業や現場におけるスキルマップを一元管理できるツールで、航空事業から医薬品メーカーまで数多くの導入実績があります。

特徴は、スキルマップや教育訓練記録といった現場のスキル管理を効率化しデータを一元化している点。ISOやIATF、顧客監査にも対応しています。また、現場目線にこだわり「現場が利用しやすいか、利用することで現場の業務が楽になるかどうか」に重点をおいて設計されているため、現場での高い利用率も注目すべきポイントです。

さらに、組織に必要な職種や職務、キャリアレベルを段階的に設定し明確化できる「キャリア管理機能」も搭載。スキルノートが一元管理している情報を、従業員のキャリアからフレーム管理できます。

【スキル管理ツール】ourly profile

「ourly profile（アワリープロフィール）」は、ourly株式会社が手がけるスキル管理ツールです。既存のサービスであるweb社内報サービスの「ourly」と組み合わせることで、さらに企業内のコミュニケーションを活性化できるとしています。

「ourly profile」は、組織のサイロ化（情報が連携されていないこと）を解消するスキル管理ツールです。自己紹介画面では顔写真や部署などの基本的項目以外にも、趣味や強み・特技などを登録できます。一目でその人のことが分かる見やすい画面レイアウトも特徴的です。

また検索機能も充実しており、名前などの基本的な検索機能に加えて、所属部署や役職、Q&Aの回答項目といった区分でメンバーの絞り込みができます。

さらに組織図を活用して他の部署のメンバープロフィールにも簡単にアクセスできるため、チームや部署を越えた組織理解が叶います。

【スキル管理ツール】COCOREPO

「COCOREPO(ココレポ)」は株式会社クラウディアが提供する、クラウド型のスキル管理ツールです。

「COCOREPO」は使いやすさを追及したシンプルで分かりやすい設定が特徴のスキル管理ツールです。導入の際に複雑なシステム設定を行う必要がなく、社員のデータはCSVファイルでインポートできます。打ち合わせに時間を要したり、セットアップまでに時間と労力をかけたりすることなく利用を開始でき、導入のハードルが低い点が評価されています。

また、COCOREPOではスキル管理だけでなく、プロジェクト管理や評価管理も行えます。プロジェクト管理ではどのプロジェクトに誰が参加しているのかを可視化することが可能で、各プロジェクトの動向を管理するための基本情報管理機能も搭載。

とくに評価管理では本社や部署の管理者が従業員を5項目・5段階でわかりやすく評価でき、配置変更の際にも役立つデータとして蓄積されるため便利です。

【プロジェクト管理ツール】Redmine

「Redmine（レッドマイン）」は、ファーエンドテクノロジー株式会社が展開しているプロジェクト管理ツールです。誰でも自由にダウンロードできるオープンソースのソフトウェアで、利用料は無料です。

「Redmine」はプロジェクト管理ツールですが、サポートデスクの運用保守や個人のタスク管理など、さまざまな用途で利用できます。

Redmineではタスクを「チケット」という名称で登録して管理し、ガントチャートでタスクの進捗を確認できます。

注意したいのは、導入にあたってサーバーへのインストールが必要ですが、手順がやや複雑であることから導入側にある程度のITリテラシーが求められるという点です。また、不具合やトラブルが生じた際のサポートサービスはないので、自社で対応しなければなりません。

導入にあたっては、これらの課題点をクリアできる自社環境であるかどうか検討する必要があります。

【プロジェクト管理ツール】Trello

「Trello（トレロ）」はオーストラリアのAtlassian（アトラシアン）社が運営しているプロジェクト管理ツールです。全世界で200万を超えるチームに利用されています。

「Trello」の特徴は、カードをドラッグアンドドロップで簡単に操作しながらタスクの管理ができる「カンバン方式」。壁面に付せん紙を貼るような感覚で直感的な操作が可能で、わかりやすさが評価されています。社内におけるプロジェクト管理のみならず、個人のタスク管理としても使うことが可能です。

作業全体の進捗を把握するためにはガントチャートが有用ですが、TrelloではChromeの拡張機能「Elegantt for Trello」を追加することで自動作成してくれます。

また、多数の外部ツール（Slack、Github、Salesforceなど）と連携しています。

【プロジェクト管理ツール】Stock

「Stock（ストック）」は株式会社Stockが運営しているプロジェクト管理ツールです。数名から数万人規模の大企業まで幅広く利用されており、多岐にわたる業界から高い評価を得ています。

「Stock」はITの専門知識がないチームでもすぐに使えることを第一に考えたツールで、操作性の高さが評価されています。プロジェクト管理ツールだけでなく情報をストックするナレッジマネジメントツール、チャット機能の役割も担っており、Stock1つで多くの組織運営をカバーできます。

複雑な機能を省いたシンプルなシステム設計にこだわっており、PC操作に慣れていない人やこれまで情報ツールの導入経験がない企業にもおすすめできます。また操作画面の色味もシンプルで、操作性に優れています。

さらに高度なセキュリティ対策をうたっており、国際セキュリティ資格「ISO27001（ISMS）」を取得しているのもポイント。

料金プランは標準機能を使いたい企業向けの「ビジネスプラン」と、管理・セキュリティを特に強化したい企業向け「エンタープライズプラン」の2通りがあります。

【プロジェクト管理ツール】Asana

「Asana（アサナ）」はアメリカに本拠を置くAsana,Inc.が提供しているプロジェクト管理ツールです。日本法人のAsana Japan株式会社は2019年に設立され、国内でもすでに1,000以上の企業に導入されています。

「Asana」は、プロジェクト管理に加えてメンバーの進捗状況を把握しやすい点がポイント。社外の人とのプロジェクト共有も可能です。

ワンクリックまたはドラッグ＆ドロップで簡単に操作でき、日常業務から全体のプロジェクトまで、タスクの正確な管理が可能です。

タスクには担当者や優先度、期日などを設定でき、ガントチャートやボードといった様々なレイアウトで閲覧できます。特にタイムラインは一般的なガントチャートと異なりタスク同士を矢印でつなげることができるので、全体のスケジュール管理が視覚的に把握しやすくなります。

また、他のクラウドツールとの親和性が高く、GoogleカレンダーやGmailなど外部システムと連携ができるところも評価されています。

【ピープルマネジメントツール】Wistant

「Wistant（ウィスタント）」は株式会社フルートが運営するピープルマネジメントツールです。1on1機能の利用のみに特化した「1on1プラン」と、目標管理機能やフィードバック機能の利用可能な「フルパッケージプラン」の2プランが展開されています。

「Wistant」は1on1ミーティングを主としたピープルマネジメントツールで、目標管理やフィードバックの機能なども利用ができます。

特徴は、上司側と部下側それぞれに専用のボード機能があること。上司側（＝管理者専用）の「メンバーボード」は社員の状態やサポートの要不要が一目で把握できます。状態やサポートが必要かどうかといった情報が可視化されることで、社員へのアプローチがスムーズに進みます。

また、1on1（上司と部下が1対1で対話の機会を設けること）を行うための管理機能も充実。1on1を実施すべき周期やスケジュールを設定・共有できるので効率的にスケジュールを組むことが可能です。さらに1on1の実施率や充実度の分析も行えます。

注意点として、Wistantにはウェブ会議機能は搭載していません。そのため、必要に応じて別途ウェブ会議ツールを選定する必要があります。

【ピープルマネジメントツール】Co:TEAM

「Co:TEAM（コチーム）」は株式会社o:（オー）が運営するピープルマネジメントツールです。

「Co:TEAM」は「強いチームを、確実に」をコンセプトとしています。日々の業務の中で発生しがちな「仕事への認識のずれ」を可視化し、チームや個人のコンディションを一元化することで、誰でも「成果を生む強いチーム」を構築できるサービスです。

Co:TEAMでは日々の業務や健康状況が分かる「日報機能」、目標とタスクの進捗を可視化する「目標管理機能」、上司と部下との認識のずれを防止する「タスク管理機能」の3つの機能を統合。チームマネジメントの質の向上が期待できます。

フィードバックは部署を横断してリアルタイム送信できます。送受信結果は自動で集計されるので、フィードバック面談の際の評価材料として活用が可能です。

【ワークマネジメントツール】みんなでガント

「みんなでガント」は株式会社サムテックが提供している共有クラウドサービスです。

「みんなでガント」は、手軽にガントチャートを作成できるワークマネジメントツールです。会員登録不要で利用ができ、PCの他スマートフォンやタブレットなどの各種デバイスで編集可能。

簡単な操作でさまざまなガントチャートを作成できるので、初めてワークマネジメントツールを利用しようとしている人にも最適です。操作の説明は動画による解説もあります。

作成したガントチャートは第三者に見てもらうこともでき、閲覧専用のURLを設定できます。また、作成したガントチャートはExcelファイルでの出力も可能です。

データセンターにはAWS（Amazon Web Services）を利用しており、セキュリティ対策も安心できます。

【ワークマネジメントツール】Notion

「Notion（ノーション）」はアメリカのNotion社によって開発されたワークマネジメントツールです。日本語版は2022年11月に正式版がリリースされ、知名度が急激に高まり大企業への導入も拡大しています。

「Notion」はデータベースやメモ、タスク管理といったさまざまなツールをまとめたワークマネジメントツールです。ポイントは、多機能でありながらシンプルで分かりやすい操作性。マークダウン記法が適用されているので、書きやすい点が評価されています。

また、データベース機能が充実している点も見逃せません。情報の切り口となるプロパティの種類が非常に豊富で、一般的なデータベースと比較した際より細かく直感的な情報管理が可能です。

さらに日本語でのチャットやテンプレートの提供、トレーニング用の解説動画といったサポート体制が充実。世界に15名、日本にはたった一人しかいない公認コンサルタントがシステム設計から移行までを完全サポートしてくれる点もユニークです。

組織運営ツールのよくある質問

組織運営ツールに関するよくある質問と回答をご紹介します。

• ナレッジツールの課題ポイントを教えてほしい
• 導入するデメリットは？
• スマホやタブレットでも利用できますか？

1つずつ詳しく解説していきます。

組織運営ツールの課題ポイントを教えてほしい

組織運営ツールのよくある課題は、「投稿されない」「埋もれてしまう」という点です。
具体的には以下のとおりです。

• 投稿されない：従業員が誰も投稿せずナレッジが蓄積されない
• 埋もれてしまう：検索性が低いと投稿されたナレッジを見つけづらい

従業員のナレッジ共有体制が不十分だと、そもそも知見やノウハウが蓄積されません。また、逆にナレッジの蓄積に注力しすぎてしまうと情報の整理が追い付かず、共有効率が悪化してしまう可能性があります。あらかじめ課題点を理解しておき、社内体制を整えてから導入しましょう。

組織運営ツールを導入するデメリットは？

組織運営ツールを導入するデメリットは、「導入と活動推進者が必要」「共有を嫌がる社員が存在する」の2点です。

ツールを導入する際、情報の共有を嫌がる従業員も存在するため、使い方のほかに導入目的を共有することも必要となります。なお、多忙かつ優秀な従業員は、情報共有によって業務が増えてしまう点で導入を拒む傾向にあります。
従業員の意見を柔軟に取り入れ、インセンティブの設計や評価に加点するといった施策も必要です。

ツールを利用するのは導入者ではなく従業員であるため、操作方法やメリット・導入後のサポートを充実させることが重要です。

スマホやタブレットでも利用できるツールはありますか？

スマホやタブレットで利用できるツールは多数あります。

多忙な従業員にとって、外出先での利用やモバイル端末からのアクセスは重要視するべきポイントです。ただし、対応しているデバイスはツールによって異なるため、無料トライアル期間の利用やサポートを活用して調べておきましょう。

なお、デバイスだけでなく関連アプリやシステムとの連携も業務の効率化に大きく影響してくるので、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。

まとめ

様々な種類の組織運営ツールをご紹介しました。組織運営ツールを導入する目的や意義は、企業によって異なります。また、企業の規模や社員のITスキルレベルによっても適切なツールは異なってくるでしょう。

まずはツール選びの前に、自社が抱える課題や目的を把握・検討しておくことが重要です。そのうえで適切な組織運営ツールが見つかった際には、全社レベルでツールについて周知することが望ましいでしょう。

どういった目的でツールを導入するのかを理解し、協力を得られるようにしておくと導入後の運用がスムーズに運びます。

組織のパフォーマンスを高めていくためのKPIの概要、考え方についてはこちらの記事で詳しく解説していますのであわせてお読みください。

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