「従業員満足度調査」は職場環境の改善や評価制度・研修体制の見直し、福利厚生の充実などに欠かせない調査です。
「従業員満足度調査」を定期的に実施することで、これまで見えていなかった課題に気づけることがあります。
ここでは、
- 従業員満足度調査とは
- 調査を行うメリット
- 調査の手順
- 主なアンケート項目
- 調査を実施するにあたっての注意点
について紹介します。
そもそも「従業員満足度」とは何か？については以下の記事をご参考ください。
関連記事：「従業員満足度」とは？メリットは？リスクは？顧客満足度や企業業績に与える影響について解説します！
従業員満足度調査とは
従業員満足度調査（ES調査）とは、その名のとおり従業員の満足度を調べる調査のことです。項目は仕事内容や職場環境、企業風土など多岐にわたります。あらゆる角度から従業員満足度を調査すれば、従業員満足度の向上に必要な対策が見えてくるでしょう。
適切な対策によって従業員満足度が向上すれば、離職率の低下や顧客対応の質の向上が期待できます。
従業員満足度調査を行うメリット
それでは、従業員満足度調査を行うメリットを詳しくみていきましょう。
メリット①：従業員の本音を確認できる
従業員満足度を調べるために、定期的に面談している企業は多いことでしょう。しかし、面談では従業員の本音を聞き出せない可能性があります。本音がわからなければ、適切な対策はできません。
匿名の従業員満足度調査であれば、本音を聞き出せるでしょう。
メリット②：新たな人事施策の根拠を得られる
従業員満足度調査の結果を根拠として、新たな人事施策を検討できます。
手探りでの対策では、不発に終わることで余計なコストがかかりがちです。これまでの施策の効果を測定できるメリットもあるため、定期的に実施することをおすすめします。
メリット③：隠れた課題が見つかる
実際に現場で働かなければ見えてこない課題があります。
隠れた課題こそ、本当に対策が必要な課題です。従業員の本音を分析すれば、隠れた課題が見えてくるでしょう。
メリット④：従業員満足度の向上の意思を従業員に示せる
従業員満足度調査を実施することで、会社が従業員の満足度の向上を掲げていることを従業員に示せます。ただし、従業員満足度が向上する施策を実際に行わなければ、満足度がかえって低下するでしょう。
従業員満足度調査を実施して満足するのではなく、最終目標である「従業員満足度の向上」に向けて動くことが大切です。
従業員満足度調査を実施する手順
従業員満足度調査は、単にアンケート取って終了ではありません。
「目的の決定」から「結果に基づいた施策の実行」まで、適切なステップを踏むことが大切です。従業員満足度調査を実施する手順を詳しくみていきましょう。
手順①：従業員満足度調査の目的を定める
「新たな人事施策の検討」、「教育方針やマネージメントの見直し」など、従業員満足度調査を実施する目的を決めることで、適切な調査項目を定められます。
目的を決めない場合、目的に沿わない調査項目を設けてしまうことになり、結果に基づいた適切な対策ができません。
手順②：アンケート項目を設計する
アンケート内容は、目的に沿ったものにする必要があります。質問事項が多すぎると、アンケートの回答率が下がってしまいます。また、回答の質も下がってしまう恐れがあるため、調査のメリットを十分に得られなくなります。
回答にストレスを感じないように質問事項を厳選することが大切です。
手順③：従業員に回答を依頼する
回答を必須にすると、強制されている気持ちが強くなるため、従業員満足度調査の目的や意義などを伝え、回答を促すことが大切です。
また、アンケート回答の締め切りは、社内の状況を考慮しつつ長すぎず短すぎない期日にしましょう。
手順④：結果を集計と分析をする
アンケート結果を集計し、良い部分と悪い部分を分析しましょう。良い部分を伸ばす施策と悪い部分を改善する施策の両方を考えることが大切です。
手順⑤：問題に対する対策をする
分析結果をもとに施策を検討しましょう。個人、チーム、部署ごとに必要な対策を検討することで、効果が高い施策を立てられます。
従業員満足度調査のアンケート項目
それでは、従業員満足度調査で設けるアンケート項目についてみていきましょう。
アンケート項目①：「仕事の内容」に対する満足度
業務内容や役職、スキルなどを踏まえた仕事に対する満足度を指します。
アンケート項目②：「育成」に対する満足度
経験や上司の指導によるスキルアップに対する満足度を指します。
アンケート項目③：「継続的な労働」に対する満足度
「今後も継続的に働きたいか」、「将来の輝かしい自分をイメージできるか」など、会社の将来性や現状を踏まえた満足度を指します。
アンケート項目④：「職場の人間関係」に対する満足度
上司や同僚、先輩社員や後輩社員などとのコミュニケーションの質やノウハウの共有など、職場の人間関係に対する満足度を指します。
アンケート項目⑤：「上司のマネジメント」に対する満足度
上司への信頼感や尊敬度、上司のマネージメントスキルなどに対する満足度を指します。
アンケート項目⑥：「会社の風土」に対する満足度
社風や従業員の扱いなど、会社内の雰囲気に対する満足度を指します。
アンケート項目⑦：「インフラ整備」に対する満足度
仕事に打ち込めるインフラ整備ができているか、情報漏えいリスク管理ができているかなど、インフラ整備に対する満足度を指します。
アンケート項目⑧：「風紀」に対する満足度
セクハラやパワハラなどの有無や対策などに対する満足度を指します。セクハラやパワハラは、従業員の離職率を高めると同時に、事件化することで世間からの信頼を大きく落とす行為です。
アンケート項目⑨：「待遇」に対する満足度
給与や福利厚生など、待遇に対する満足度です。仕事内容や労働時間と関連しているため、紐付けて分析しましょう。
アンケート項目⑩：「評価」に対する満足度
公正で正当な評価をされているか、ルールに沿った人事評価をされているかなど、評価に対する満足度を指します。
アンケート項目⑪：「労働時間」に対する満足度
「労働時間や休日の取りやすさ」、「有給休暇を気がねなく取れる雰囲気か」など、労働時間や労働日数に対する満足度を指します。
アンケート項目⑫：「会社経営」に対する満足度
会社の経営理念やビジョンなど、これからの会社の方向性に対する満足度を指します。会社のこれからビジネス戦略について、一般の従業員が何を感じ、何を思っているのかに耳を傾けてみてはいかがでしょうか。
従業員満足度調査の注意点
従業員満足度調査を実施する際には、目的を達成するために次のポイントを守ることが大切です。
名前や部署名の欄は記載しない
従業員満足度調査のアンケートには、名前や部署名の欄を記載してはいけません。「無記名でも可能」としても、従業員数が少なかったり記名回答数が多かったりする場合は個人を特定できます。そのため、従業員としては回答に消極的になったり、本音を書けなくなったりするのです。
結果に基づいた具体的な対策方法を伝える
従業員満足度調査を実施すれば、会社が従業員の待遇や働きやすさに配慮していることを示せます。しかし、調査結果を元に対策を実施しなければ、「形だけ調査して、実際には従業員のことを考えていないのではないか」と思われてしまうでしょう。
そのため、対策を実施するまでのステップとして、まずはアンケート結果を従業員に公開することが大切です。そのうえで、どのような対策を立てるのかをしっかりと伝えるようにしましょう。
まとめ
従業員満足度調査は、現状の把握に欠かせません。調査しただけで終わらないように、アンケート集計後は速やかに対策を検討しましょう。また、定期的にアンケートをとり、会社と従業員の双方にとってベストな人事施策を実施することが大切です。今回、ご紹介したアンケート項目を参考にして、目的にマッチした従業員満足度調査を実施しましょう。
効率的かつ効果的に調査を実施するためのツールはこちらの記事をご参考ください。
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記事執筆：加藤 良大
記事編集：中條 優
