従業員満足度を高めることは、従業員のロイヤリティや組織への帰属意識を向上させ、従業員の生産性向上につながります。
ここでは、
- 従業員満足度に影響する要素
- 従業員満足度を高める方法
- 従業員満足度を向上させる取り組み事例
について紹介します。
そもそも「従業員満足度」とは何か？についてはこちらの記事をご参考ください。
関連記事：「従業員満足度」とは？メリットは？リスクは？顧客満足度や企業業績に与える影響について解説します！
従業員満足度を高める方法
従業員満足度を高めるには、従業員の満足度に関わる各要素において施策を立てる必要があります。まずは、従業員満足度に関わる要素を詳しくみていきましょう。
従業員満足度に影響する要素
図：従業員満足度に影響する要素
要素①：仕事内容（仕事量、難しさ、やりがい、将来性）
「キャパシティを大きく超える仕事量を割り振っていないか」、「やりがいを感じられるか」、「仕事を通じて成長できるか」などによって、どのように自分の仕事を捉えているかが従業員満足度に影響します。
要素②：職場環境（インフラ環境、職場ルール）
働きやすい環境で働けるかが従業員満足度に影響してきます。
たとえば、働きづらい環境では業務効率が低下したり、パフォーマンスを発揮できなかったりします。一方で、円滑なノウハウの共有、従業員同士の適度なコミュニケーション、適切な職場ルールなどの条件下では、従業員のモチベーションや業務効率の向上が期待できます。
要素③：職場環境（会社の風土、人間関係）
どんな風土の会社で働くか、どんな仲間と同じチームで働くかが従業員満足度に影響してきます。
従業員同士のコミュニケーションが円滑で雰囲気がいい風土では、従業員満足度が高まります。従業員の性格や考え方が合わなかったり、経営層からの指示が現場のことを考えていなかったりする風土では、従業員満足度が下がってしまいます。
要素④：職場環境（飲み会やイベントの多さ）
従業員の結束を高めるために、飲み会やイベントを頻繁に開催している企業は少なくありません。しかし、過度な実施は従業員の休息を奪うことになるため注意が必要です。プライベートと仕事の線引きをした形で、適度に実施しましょう。
要素⑤：待遇（給与、福利厚生）
仕事内容や労働時間に対して給与や福利厚生が適正であれば、モチベーションアップに繋がります。賃金テーブルなどで画一的な待遇にするのではなく、個々の実力やスキルに応じて決めることが大切です。
要素⑥：人事評価の正当性
待遇にも関連してきますが、人事評価は昇給や昇格に関わるため、従業員が納得できる方法で実施する必要があります。どれだけ成果を挙げても待遇に反映されない職場では、モチベーションが下がってしまいます。
要素⑦：上司のマネジメント力
どんな上司の下で働くかは従業員満足度に影響を与えます。
たとえば、上司の指導、仕事の割り振り方、適材適所、部下のマネジメントが適切で、かつ部下がいきいきと働ける職場環境の作りなどがされていれば、従業員は高いパフォーマンスを発揮したりのびのびと成長できます。
要素⑧：パワハラやセクハラの有無
パワハラやセクハラは、離職率が高くなるばかりか事件化のリスクがあるため、迅速に対策を立てる必要があります。
従業員満足度を高める切り口
従業員満足度を高めるための施策を切り口ごとにご紹介します。
切り口①：満足度を下げる要因を取り除く
従業員満足度向上の施策を実施する前に、満足度の低下を招く要因を取り除くことが大切です。従業員満足度を下げる要因を取り除かずに新たな施策を実施しても、十分な効果が期待できません。マイナス要因を取り除いたうえでプラス要因を作れば、短期間で施策の効果が発揮されます。
例えば、待遇や人事評価の方法に問題があれば、可能な限り早く改善させましょう。新たな施策を立てるというよりは、会社の仕組みや制度の見直しが必要です。
まずは、組織の現状を把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
切り口②：快適な就労環境を作る
快適な就労環境は、従業員の組織への帰属意識を高めます。少しでも快適に仕事ができるように職場環境を見直しましょう。
近年ではITの普及により、さまざまな便利ツールが開発されています。業務効率の向上が期待できるツールを導入すれば、従業員満足度が高まるでしょう。
切り口③：成果に応じた待遇を与える
頑張っても頑張らなくても待遇は変わらないという状態であれば給与体系の見直しを実施しましょう。
とはいえ、上げた基本給は簡単には下げられないため、基本給をむやみに上げることはおすすめしません。ただし、世間一般的に見て基本給が低い場合は、まずは一般の水準まで上げる必要があります。
切り口④：福利厚生を充実させる
福利厚生が充実していれば、給与が多少低くても満足度を補えます。
例えば、家賃の50%を補助する福利厚生があれば、給与が2～5万円程度上がったことと同じ意味があります。そのほか、週1回のランチ代を会社が支払ったり、フィットネスクラブの利用を無料にしたりなど、さまざまな福利厚生が考えられます。
また、福利厚生の充実は、給与額の多少よりも待遇が理解しやすいため就職希望者の増加も期待できます。
切り口⑤：労働時間の最適化を推進する
長時間労働が常態化しているのであれば勤務体系を見直しましょう。
もちろん、労働時間を短くすればいいという話ではありませんが、労働時間が長すぎると、残業代をしっかり支払っていても従業員満足度が上がりにくくなります。労働時間を適正にすることによって、心身ともに健康な状態で働くことができます。
ここまで、従業員満足度を高める切り口について紹介しました。次の章では、実際の取り組み事例について紹介します。
従業員満足度向上の取り組み事例
それでは、従業員満足度向上の取り組み事例を3社ご紹介します。
事例①：スターバックス コーヒー ジャパン株式会社
スターバックス コーヒーは、「顧客満足度向上のためには従業員満足度向上が必要」との考えから、充実したサポート制度を整えています。例えば、入社後の研修は、80時間の研修が約2ヶ月かけて行われ、個々のパフォーマンスを発揮できるようにサポートしています。
さらに、モチベーションの維持を目的として、定期的なマネージャーとの面談を行い、同時に自己成長のための目標を設定します。そのほか、コーヒーの専門知識と技術を有する証明として、社内資格の「ブラックエプロン」を導入し、従業員に目標を与えていることも特徴です。
このように、従業員が充実した気持ちで仕事に取り組めるように、さまざまな施策を実施しています。さらに、福利厚生として週100gのコーヒー豆や1日3回の無料ドリンクの支給などがあります。
参考：サービス・プロフィット・チェーン（SPC）の実現に取り組むスターバックス・コーヒーの事例
事例②：株式会社オリエンタルランド
ディズニーランドを運営するオリエンタルランドは、従業員を表彰する「ファイブスターカード」という制度を導入しています。ファイブスターカードを受け取ることでやりがいを得られ、さらに良いサービスを提供できるようになる仕組みです。
また、「ファイブスターカード」を持つ従業員だけが参加できる交流会もあるなど、従業員のモチベーションのコントロールに力を入れています。
事例③：コミクスグループ
弊社、コミクスグループは、東京都渋谷区に本社を構える、広告運用、Webサイト制作などを手がけるデジタルマーケティングとアドテクノロジーのベンチャー企業です。
コミクスでは、通勤に対する新しい施策を打ち出しています。それが、近距離通勤の支援制度です。通常、遠距離通勤になるほど手当が増加するものですが、同社ではそもそも近距離に住むことを推奨した制度をとりました。オフィスの2駅以内に住む従業員に対して、月2万円の手当を出すという画期的な制度になります。
また、資格取得支援制度、書籍購入の全額会社負担、パソコンなど必要なデバイスは全て好きなものを選んで支給、奥様旦那様誕生日休暇、お子様誕生日休暇、3年間お疲れ様休暇（1週間）、部活申請制度など、非常にユニークな福利厚生制度で従業員がのびのびと働ける環境を提供しています。
まとめ
今回は従業員満足度をどのようにして高めていくかについてご紹介しました。企業が従業員を大切にすることで、従業員のサービス品質が向上し、その結果顧客の満足度、そして企業収益の向上につながってきます。
従業員満足度の向上には、まず自社の従業員満足度の実態の把握から始めましょう。そのためにはアンケート調査が必要となります。
調査結果に基づいて自社の現状を見直しつつ、新たな施策を実施しましょう。従業員満足度が向上すれば、従業員のロイヤリティが高まり、離職率の低下やパフォーマンスの向上、カスタマーサービスの質の向上などが期待できます。便利ツールも積極的に導入して、効率的に従業員満足度を高めていきましょう。
記事執筆：加藤 良大
記事編集：中條 優
