メンターとは？
企業の人材育成において「メンター」という言葉をよく聞く人も多いでしょう。メンターとは、日本語で「相談者」や「助言者」という意味を指します。ビジネスシーンにおいては、自分が仕事やキャリアに対して手本となり、新入社員や若手社員に対して助言や指導、相談に乗るなどを役割としています。
メンター制度において使われる用語は以下となりますので、合わせて理解しておきましょう。
- メンター：助言や指導を行う人
- メンティー：助言や指導を受ける人
- メンタリング：メンティーの自発的な成長を支援するメンターの指導方法
メンター制度を導入する目的として多いのが、人材育成であることから仕事に対する悩みや不安を打ち明けやすいように他部署など少し離れたところに属している人を選出する場合が多いです。また、年齢も比較的近い先輩社員が選ばれることから、コミュニケーションも取りやすいと言えます。
メンターとOJT制度との違いは？
人材育成を目的とした制度として「OJT制度」を取り入れている企業も多いでしょう。同じ人材育成を目的としている「メンター制度」と「OJT制度」ですが、違いは以下となります。
- メンター制度：キャリア形成やワークライフバランス、人間関係やプライベート
- OJT制度：業務に必要な知識やノウハウ
先ほども説明した通り、メンター制度は他部署などの少し離れた先輩社員を選出することに対し、OJT制度は、配属された部署の先輩社員から選出します。OJTとは「On-the-Job Training」から名付けられた制度であり、同じチームや部署の先輩社員が実務を通じて新入社員や若手社員の育成を行う制度です。
一方で、メンター制度の助言や指導、相談内容は多岐に渡り、仕事に関する悩みや不安からライフワークバランスなどのプライベートについてまでと幅広いです。メンティーがメンタリングを通じて気づきや答えを見つけていく指導方法となり、精神面でサポートする役割も担っています。
メンター制度を導入するメリットは？
企業においてメンター制度を導入するメリットを3つ紹介します。
- 社員の離職防止
- 自発的に行動できる人材の育成
- 社員同士のコミュニケーションの活発化
どのメリットも従業員のモチベーションの維持や向上に効果的とされるだけでなく、企業全体の生産性の向上にも大きな効果を発揮するでしょう。モチベーションについて詳しく知りたい場合は、以下の記事『モチベーションとは？モチベーションが下がる理由と上げる方法を徹底解説します！』にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
メリット1：社員の離職防止
メンター制度を導入することで、以下について幅広く相談できることから、若手社員の離職防止に効果があると言えるでしょう。
- 仕事の対応：ビジネスマナー、メールや電話の対応、敬語
- 業務について：円滑に仕事を進める方法、顧客との付き合い方、時間の使い方
- 姿勢：仕事に取り組む姿勢、キャリアプラン、仕事を楽しくする方法
- メンタル：モチベーション維持、不安や失敗した時の気持ちの保ち方
- プライベート：ストレス発散法、お金、私生活、将来、人生相談
- 個人的な内容：人間関係、自分の弱み、日頃の態度や言動
社会人としての基本的なことから、個人的な内容まで経験値の高い先輩社員に相談することができるため、新入社員や若手社員の離職防止へとつながるでしょう。また、精神面のサポートを行うのもメンターの役割であるため、メンティーのモチベーション維持にも効果があるとされています。
企業全体において生産性の向上の効果が期待できるだけでなく、従業員満足度の向上にも良い効果をもたらすでしょう。また、従業員満足度が高いことも社員の離職防止へとつながると言われています。以下の記事『従業員満足度が高い会社5選！その特徴と満足度が低い会社の傾向』では、メンター制度の他にも従業員満足度が高い会社の特徴などを解説しているので、ぜひ参考にしてください。
メリット2：自発的に行動できる人材の育成
自発的に行動できる人材の育成は、ビジネスを取り巻く環境変化が激しい現代において重要となります。メンター制度を導入するメリットとして、メンティー自身がメンタリングを通して自らの課題に気づき、改善していくトレーニングを行うことができます。このことから自律性を養うことができ、企業が求める人材への育成を行うことができるでしょう。
メンタリングに取り入れたい、具体的な方法や知識について例を用意したので、ぜひ参考にしてください。
- 自分を客観的にみる方法
- 多くの場面で使える知識や仕事に必要な高度な知識
- 初対面の人とのコミュニケーションの取り方
- 目上の人を相手にする場合の心構え
- 優先順位の決め方や取り組む前の段取りの取り方
上記のように、経験に基づいた現場で役立つアドバイスを行うことが効果的とされています。アドバイスするときはいくつか選択肢を用いたり、あえて考えさせて答えを出してもらうなど、メンティーの性格や特徴に合わせてメンタリングすることが大切です。
メリット3：社員同士のコミュニケーションの活発化
メンター制度の導入を行うことで、社内同士のコミュニケーションの活発化も期待できるでしょう。これからのビジネスにおいて活躍する世代である「ミレニアル世代」の特徴として、ライフワークバランスを重視している人が多いことからも、仕事とプライベートを明確に分けることは重要となるでしょう。
こうした世代の特徴も理解した上で、メンター制度を活用することによってより良い効果を発揮することができます。「ミレニアル世代」について深く理解したい方は以下の記事『ミレニアル世代とは？Z世代との違いや働き方などの特徴をまとめて解説！』にてそれぞれの世代との違いや特徴について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
メンター制度を導入するときの注意点は？
ここまで、メンター制度についての基本的な内容やメリットについて詳しく解説してきました。人材の育成において良い効果が期待できるとされるメンター制度ですが、導入の際に注意することもあります。以下の3つの注意点について解説していきますので、しっかり理解した上でメンター制度の導入を検討しましょう。
- 命令・説教は逆効果になる
- 社員により成長速度が異なる
- メンターの育成も必要になる
注意点1：命令・説教は逆効果になる
メンター制度は、メンティーの精神面のサポートとしての役割があることからも、「命令」や「説教」は人材育成において逆効果となることを理解しておきましょう。
メンティーからの相談の中には、自分の弱点や改善すべき点が理解できていないことからの、愚痴や不満もありつい注意したくなる場合があるでしょう。その際に命令や説教を行ってしまうことで、さらに不満が募ってしまいメンター制度のメリットを発揮することができません。
- 気づきを生むような質問を投げかける
- やんわり指摘する
- 自分の経験を用いてメンティー自信が答えを見つけられるようにする
上記のような対応をメンターが行うことで、メンティーが自分の弱点や改善すべき点を見つけ出す糸口になるでしょう。
注意点2：社員により成長速度が異なる
メンターからのアドバイスを頭では理解できていても実際に取り入れられるかは、人それぞれ時間が異なります。また、相談内容によっては改善までに時間がかかるなどさまざまでしょう。
すぐに効果が見られることは少なく、メンターも焦りを感じてしまう場面があるかも知れません。しかし焦る気持ちを露骨に示すのではなく、見守ることが重要となりますので、意識するよう心掛けましょう。
注意点3：メンターの育成も必要になる
前述のメンター制度を導入するメリットとして「新入社員や若手社員の離職防止」を紹介しました。しかしここで注意する点は、メンター自身の育成の必要性もあるという点です。
メンター制度はメンティーの仕事に関する基本的なことから精神面でのサポートまでの多岐に渡り相談できることから、メンター自身の負担が増えることとなります。そのためにもメンターに適した人材の選出や研修を行うなど、メンター自身が「メンタリング」について理解を深めることが重要と言えるでしょう。メンターに適した人材を選出する場合、以下を参考にしてみてください。
- 観察力、聞く力、受容力、コミュニケーション能力
- 適度な経験値と成長意欲
- メンターの役割に対する理解度や責任感、成長意欲
また、メンター制度を導入する際には、全社においてメンター制度の推進体制を構築する必要もあるでしょう。
メンター制度を活用している企業3選！
ここからは実際にメンター制度を活用している企業3社を紹介します。それぞれの企業でメンター制度の活用方法が異なるので、自社に合う内容を制度として取り入れることが重要となります。
- 高島屋
- ネスレ日本
- P&Gジャパン
企業1：高島屋
高島屋は百貨店として有名な企業であり、従業員の多くがシフト制の勤務形態となっています。それぞれ勤務形態がバラバラとなってしまうことからOJT制度の実施が難しく、また社内コミュニケーションも不十分であったことから、メンター制度を取り入れました。
入社4年目の社員を「メンティー」とし、入社10年前後の社員を「メンター」として定め、メンティーの能力開発や自発的に行動できる人材の育成、マネジメント力の向上を推進しています。
企業2：ネスレ日本
ネスレ日本では、女性社員の活躍を推進するための制度として、メンター制度を取り入れたとされています。結婚や出産育児、介護といったライフイベントと仕事の関係が問題となり離職へとつながってしまうことが多いことから、女性のキャリア形成を目的とする企業がメンター制度を導入する事例も増えてきました。
- さまざまな仕事やライフイベントを経験してきた役員や管理職が「メンター」
- これからライフイベントを経験するであろう女性社員を「メンティー」
ネスレ日本が取り組んでいる内容としては、女性社員向けの「メンタリングプログラム」であり、上記の選出やマッチング方法から、助言や指導を行っています。
また、育児休業制度や介護休暇などの福利厚生についても見直し、女性へのサポートを強化した結果、ネスレ日本では、女性のマネージャー職の比率が40%以上となるなど、メンター制度の成功例と言えるでしょう。
企業3：P&Gジャパン
P&Gジャパンが、世代間のギャップを埋めたいと考えたことから誕生した施策が「リバースメンター」です。リバースメンターとは、これまでのメンター制度とは異なり「メンター」と「メンティー」の年齢関係を逆転させた制度となります。
- 現代社会の常識
- スマートフォンやSNSの活用などのITスキル
- いま現場で起こっていること
上記のような内容は、経営判断においても重要であることから、若手社員や部下が「メンター」となり、役職者や上司を「メンティー」として世代間ギャップを埋めるだけでなく、双方の成長を促す効果も期待されるとして取り入れられています。
まとめ
メンター制度には、さまざまなメリットがありますが、多岐にわたる相談内容やメンターの対人スキルが求められることからも、なかなか導入することが難しいと感じる人も多いでしょう。
制度として発足させる前に全社的な推進体制の構築として以下を行うことが重要となるでしょう。
- 「メンター」および「メンティー」の選出やマッチング方法
- 業務の支障とならないための方策
- 「メンタリング」の具体的な実施内容
- 実施頻度と実施時間
- 実施記録・進捗確認のフォーマット
- 守秘義務などのガイドライン
- 運用ルールの選定と周知徹底
また、メンター制度の発足において突然メンターに任命され戸惑う方もいるでしょう。不安から悲観的に感じてしまいがちですが、自分自身の成長のチャンスだとポジティブにとらえ、「新人の頃どういう悩みがあったか」「どんなアドバイスが欲しかったか」を思い出しながら取り組んでみてください。
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