今回は、求人募集しても応募がない原因とその対策というテーマで解説していきます。
本記事を読むことで、人が集まらない状態から抜け出す糸口がつかめるようになります。
ここでは、
- 求人募集しても応募が来ない原因
- どうなれば応募が集まるのか
- 具体的な対策
という内容で解説していきます。
「求人募集してもなかなか応募が集まらない」
と悩んでいる中小企業の事業者の方に役立つように書いておりますので、ぜひ最後までご覧いただけますと幸いです。
求人募集しても応募が来ない原因
求人募集をしてもぜんぜん人が集まらなくて困った経験があるという企業は少なくありません。
では、なぜ人が集まらないのか。まずは
- 人が集まらない本質的な理由
- 人が集まらない具体的な要因
について解説します。
「人が来ない」ということの本質
『うちは中小企業だから求人募集しても応募が来ないし、良い人も来ない。』
と思っていませんか？
しかし実は、人が来ない理由は「中小企業だから」ではありません。
人が集まらない理由はとてもシンプルです。
それは、
- 存在を知らない
- 魅力が伝わっていない（感じていない）
という2点が原因です。
逆の言い方をすると、
この2点を満たせば人は集まります。
「知ってもらう人」を増やし、その中から「魅力を感じる人」を増やすこと
本質はこれだけです。
「採用」はマーケティング
あなたもモノやサービスを売る時、
- ①多くの人に「認知」してもらい、
- ②ニーズがある人に「魅力」を感じてもらう
というマーケティングをしますよね？
「採用」もマーケティングです。
まずは、
- ①多くの求職者に「認知」してもらい、
- ②自社が求める人材に「魅力」を感じてもらえる
という状態に持っていけばよい、ということになります。
次の章で、具体的に原因とどうすればよいかについて解説していきます。
具体的な原因
それでは、求人募集しているのに、どんな原因で「存在が知れず」、そして「魅力が伝わらない（感じてもらえない）」のでしょうか？
それは具体的には次の原因が挙げられます。
「存在が知られない」原因
- 求人媒体の中に埋もれている
- 求人媒体と募集職種がかみ合ってない
「魅力が伝わらない（感じてもらえない）」原因
- 情報が少なく、魅力が伝わらない
- 具体的なイメージが湧きにくく、魅力が伝わらない
- 情報が求職者が求めている情報ではなく、魅力を感じない
- 求職者への要望が多すぎる
- 募集条件が競合他社より見劣りする
- ホームページが古く、魅力を感じない
具体的にどうすれば？
ここまで読んでくれたあなたは、「人が集まらない原因は分かったけれど、具体的にどうすればいいかわからない」と思ったことでしょう。
ですが、安心してください。具体的な解決方法を３つほどご紹介します。
- 求人媒体を見直す
- 「伝え方」を工夫する
- 競合他社に見劣りしない条件を提示する
1つずつ見ていきましょう。
方法①：求人媒体を見直す
まずは、存在を知られなければなにも始まりませんので、
求人媒体を見直すことから始めましょう。
1分以内に見つけられなければ埋もれている
現在では、さまざまな求人媒体が存在しています。
さらに大手の求人媒体の場合、さまざなま業界のさまざまな職種の求人が膨大にあるのが現状です。
その膨大な量の求人情報の中に自社のものが埋もれてしまっている可能性があります。
（テスト）
まずは自社の求人の現状を把握しましょう。
いま出稿している求人媒体について、求職者アカウントで自社の求人を実際に検索してみてください。
会社名や部署名などの固有名詞を使わずに検索後1分以内に見つけられますでしょうか？
それで見つからなければ埋もれています。
どうすれば？：募集職種に合った特化型の求人媒体を利用する
リクナビNEXTのような定番サイトではなく、地元採用・中小企業の採用に強い・ITに強い・クリエイティブ職に強いなど、もっとターゲット層をぎゅっと絞り込んだ特化型の求人媒体を選択するようにしましょう。
方法②：「伝え方」を工夫する
「自社の魅力が何か」という以前に、「伝え方」を工夫しなければ伝わるものも伝わりません。
ここでは、「伝え方」に関してポイントを解説していきます。
「伝え方」のポイント②-1：求人情報はできるだけ具体的に記載する
求人情報はできるだけ具体的に記載しましょう。
たとえば、仕事内容が、
- 営業職
- エンジニア職
というような書き方で「魅力」は伝わりますでしょうか？
求職者としても転職のリスクを少しでも軽減するために、応募前にしっかりと仕事内容や条件を確認します。
情報が少なかったり、薄い内容の記載だけだと「よくわからない企業」ということで、応募を見送られたりします。
不安や疑問が残る企業には求職者は応募しません。
求職者の不安や疑問を解消させてあげることが大事になってきます。
どうすれば？：わかりやすい魅力を伝える
たとえば、
- 従業員にとっての自社の魅力とは
- 何している企業か
- 社会でどう役に立っているか
といった内容にバシッと答えられる。
こういったわかりやすい魅力があれば、求職者は魅力を感じやすくなります、
ポイント：仕事内容や労働環境を正確に伝える
どのような商品を、誰に、何のために、どのような手法で営業するかなど、公開できる情報はできるだけ具体的に書くことです。
「伝え方」のポイント②-2：数字で具体性と信憑性を持たせる
数字で具体性と信憑性を持たせましょう。
たとえば、
- 5割の社員が5年以上勤務
- 残業は平均月20時間（毎日定時通り帰宅している社員は30%）
- 4割の人が入社3年以内に70万円/年の昇給実績
といった感じです。
「伝え方」のポイント②-3：求職者目線の情報を掲載する
求人媒体に掲載する情報は、誰向けの情報なのか？
もちろん、求職者向けですよね。
であれば、求職者目線の情報を掲載することが非常に重要になります。
理由
そもそも、求人媒体に求人情報を載せる目的は、
「ターゲットとなる求職者に応募してもらうこと」です。
前述のとおり、「応募してもらう」ためには「魅力が伝わる（感じてもらう）」必要があります。
ということは、その目的の行動を求職者が取るように、ターゲットに合わせて響きやすい内容にする必要があります。
そうするためには、「企業が知ってほしい情報」ではなく「求職者が知りたい情報」を掲載すべきとなります。
ポイント：自分たちが求職者に伝えたいことを掲載するのではなく、求職者が知りたい情報でかつ自社に入社したいと思えるような魅力を掲載すること
具体的な内容の例
求職者は、実際に働き始めたらどんな日々を送ることになるのかをイメージし、それで働きたいと思うからこそ応募してきます。
企業研究を行ううえで、知りたい情報の代表例は次のようなものがあります。
- 実際に働き始めるとどう変化するのか
- 実際の職場環境、一緒に働く人、社風
- 実際の仕事内容
- 事業の意義・命題
- キャリアパス
- 求める人材像
- 給与、残業、休日出勤の実態
- 研修、福利厚生
- 経営者の企業運営のビジョン
- 先輩社員の入社のきっかけ
- 一日の仕事の流れ
就職後の姿がイメージできるような情報など、ターゲットとなる求職者が知りたい情報だけを盛り込むことがポイントとなります。
デメリットも開示で信頼性を高める
また、デメリットとなる情報もあるならば公開すべきでしょう。
デメリットもしっかりと開示することで、ほかの情報の信頼性が高まります。
「伝え方」のポイント②-4：伝え足りない分は自社の『採用サイト』を活用する
求人媒体の求人票では、デザインやフォーマットが決められていたり、文字数や原稿スペースなどが限られてしまいます。
これでは他社との差別化も難しいです。
そこで活用していきたいのは独自の『採用サイト』です。
採用サイトとは、自社に応募する求職者に情報を与えるための自社の採用に特化したサイトのことです。
今や80%以上の求職者が、採用サイトまたはコーポレートサイトの募集要項ページを閲覧してから応募に至っているといわれています。
求人媒体の「求人票」を閲覧して興味を持った求職者は、リンクやインターネット検索によりその会社の「採用サイト」に訪れます。
「採用サイト」で、求人媒体や求人広告では伝えられなかった情報や会社の雰囲気などを提供し、求職者の不安を解消していくことで応募につながります。
ポイント：「採用サイト」を活用することで、求職者の理解が深められ、志望度合いを高めていくことができる
方法③：競合他社に見劣りしない条件を提示する
待遇面で競合他社と比較されて負けているバターンです。
求職者はいろいろな求人情報を見比べ、より魅力的な求人に応募します。
とはいえ、そう簡単に「待遇をあげましょう」とはいかないのが実情でしょう。
そうであれば、待遇以外の要素で求職者の不安を取り除き、この会社で働くことの魅力をアピールする方法があります。
たとえば、
- 身につくスキルや知識の魅力
- 昇給の魅力
- 一緒に働く人の魅力
- 働き方の魅力
- 立地の魅力
- 社風の魅力
- 採用サイトの魅力
などが挙げられます。
これらを求人媒体ではなかなかイメージを持ってもらうのは難しいため、先ほどご紹介した自社の採用専門サイトで情報を提供するのが良いでしょう。
「待遇面ではB社の方がいいんだけど、ここならワクワクしながら働けるイメージができた」ということで応募を促せます。
まとめ
今回は、求人募集しても応募がない原因とその対策というテーマで解説してきました。
「採用サイト」は、うまく作成して運用していくことで、自社が採用したい人材を低コストで採用することができる優秀なツールになります。使えるツールはどんどん活用して、採用活動をアップデートしていきましょう。
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記事執筆・編集：中條 優
