ICTとは？簡単にわかりやすく解説
ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、ITツールを使って情報のやり取りをする技術のことです。ICTを日本語では「情報通信技術」と訳します。
ITとも近い意味で使われることもありますが、ICTの方が通信の意味合いが強いと認識しておくと分かりやすいでしょう。つまり、ITツールを使うことではなく、インターネットを介して情報のやり取りをする技術のことです。また、最先端の通信技術だけをICTと言うのではなく、メールやSNSなど既存のツールもICTに含まれます。
現在では、総務省のホームページでもICTという用語が使われており、国際的にもICTと表記することがほとんどです。なお、総務省では「ICT政策」を推進しており、ICTに関連するさまざまな会議を通じて多くの現場での利活用を促進しています。
IT・IoTとICTの違い
ICTと似ている言葉に「IT」や「IoT」があります。これらICTと混同して使いがちな言葉について、ICTとの違いを解説します。
ICTとITの違い
ITとは「Information Technology」の略で、以前はデジタルに関する技術をITと表現することがほとんどでした。現在では、情報通信技術を表すICTという言葉が使われ始めましたが、ITとICTはほぼ同様に使われることが多いです。使い方が明確に定義されていないため、以下のようにイメージすると分かりやすいでしょう。
| IT | デジタル化された情報や技術、さらにデジタル機器 |
| ICT | デジタル化された情報を通信でやり取りする技術 |
ICTとIoTの違い
IoTとは「Internet of Things」のことで、直訳すると「モノとインターネット」となります。ICTがインターネットを介して人と人を繋ぐ技術であるのに対し、IoTはパソコンやスマートフォンだけでなく家電や自動車など、あらゆるモノとインターネットを繋ぐ技術とも言えるでしょう。IoT技術によって遠隔地のモノを管理できたり、遠隔地からモノを操作・制御できたりします。
また、IoTを普及させるという点でも、インターネットを介して大量の情報を通信するICT技術は必要不可欠です。
DX化とICT化の違い
DXとは「Digital Transformation」の略で、DX化とはデジタル技術を用いて、人々の生活や企業のビジネスモデルを変革することを意味します。ICTはデジタル情報をやり取りする通信技術のことであり、DXはこういった技術を用いて変革することが目的です。そのため、同じような活用場面においても、DXとICTではその最終目的が異なります。
たとえば、製造業におけるDX化とICT化では、その目的は以下のように変わります。
| DX化 | ロボットを導入して生産ラインを全自動化することで、製品開発により多くの人材を割いてイノベーションを生み出す |
| ICT化 | ライン作業を遠隔操作できるようにする。各工場との会議をWeb上で行えるようにする |
当然ながら、DX化を推進していくためには、ICT技術は欠かせません。
【2023年版】ICTの活用事例6選
近年では、多くの企業がさまざまな分野でICTを利活用して、より便利で効率的な業務ができるように取り組んでいます。
以下の事例は、ICTを導入している代表的なものです。
| 事例 | |
| 介護現場 | 情報共有や見守り業務に活用 |
| 医療現場 | オンライン診療や遠隔医療に活用 |
| 教育現場 | 未来社会を自立的に生きる教育 |
| 建設現場 | 研修・育成の効率化 |
| テレワーク | 業務の効率化 |
| IoT | 家電や設備の遠隔管理 |
もちろん、これら6つの事例以外にも多くの分野でICT技術が活用されています。
実際の例を参考にして、自社で活用できるものはあるか、身の回りにはどのようなICTがあるのか、などをイメージしてみてください。
それでは、6つの事例を順番に紹介していきます。
介護現場｜情報共有や見守り業務に活用
介護現場でのICT活用事例として、以下のことが挙げられます。
- 利用者の情報共有
- 勤怠管理
- 見守りシステム
施設を利用している人たちの身体状態・ケア内容などの情報を職員が共有することで、ムラのない安定した介護を提供することができます。
また、書類作成や申し送りなどの業務を簡略化することができ、介護現場での無駄な残業を減らすことにも繋がるでしょう。
自宅を訪問して介護業務をするホームヘルパーなどは、スマホから出退勤を登録できるシステムを導入することで、わざわざ事務所に戻らず訪問介護をすることができます。
見守りシステムの導入
一人で多くの利用者を担当する介護現場では、利用者が在室しているのか、トイレに行っているのか、外出しているのかなど、訪室して離床状況を確認することは負担になる業務です。
そこで、見守りシステムを導入することにより、離れた場所からも利用者の状態を確認することができます。とくに、夜勤帯などの人手が少ないときに役立つでしょう。
医療現場｜オンライン診療や遠隔医療に活用
医療現場でのICT活用事例として、オンライン診療や遠隔医療が挙げられます。専門医がいないような地域でもICTを活用することで、遠く離れた場所にいる専門医にカルテやCT画像などをリアルタイム送信でき、より高度な診療が受けられるようになります。
こういったオンライン診療が可能になったことで、離島のような医療過疎地域の住民や、なんらかの理由で通院できない患者の自宅と病院を繋いで在宅診療を拡大し、診察や服薬指導を実現できるようになりました。
昨今では、新型コロナウイルスの蔓延による、病院内でのクラスター（集団感染）を避ける目的でもオンライン診療は注目されています。
高度な手術や医療の提供
また、遠隔医療ではオンライン手術もすでに実用化されています。ICTと手術ロボットを組み合わせて、遠隔地の患者をリアルタイムに直接手術できるので、専門医が別の国にいても関係なく施術可能です。
ICTを医療現場に導入すると、患者の既往歴や症状などの情報をビッグデータとして蓄積し、AIや最先端の技術と組み合わせてより高度な医療サービスの提供にも繋がります。
教育現場｜未来社会を自立的に生きる教育
教育現場のICT活用事例としては、電子黒板やタブレット・パソコンなどの利用が挙げられます。こういったITデバイスを活用した教育のデジタル化を総称して「ICT教育」と呼んでいます。
ICT教育の目的は、主に以下の3点です。
- 問題の解決・探求のために「情報」と「情報技術」をうまく活用する知識と能力を身につける
- 情報セキュリティ/情報モラルの理解を深める
- AIに代替されないような、自ら考えて行動できる創造的な人材を育成する
教育現場では、デジタルの教科書・教材を使ったり、動画や画像などを使ったりした授業が広く導入されてきています。
そして「ICTを活用する力」を培うために、インターネットを使用する授業では、疑問に思ったことを先生に質問するのではなく、検索して答えを導き出します。
文部科学省のGIGAスクール構想の影響や、新型コロナウイルスの蔓延による休校で、近年ではICT教育が急速に広まっており、2021年は「ICT元年」とも言われました。
ICTを教育現場で利活用すると、教育の幅や選択肢が広がるだけでなく、近年問題となっている先生の負担を軽減できる点でもメリットがあるでしょう。
GIGAスクール構想
文部科学省は、未来社会を自立的に生きる教育を推進するため、ICT教育の環境を整えて、子どもたち一人ひとりに個別最適化される「GIGAスクール構想」を提唱しました。GIGAスクール構想のモデル校として、高校野球でも有名な新潟県の日本文理学園日本文理高等学校がICT教育に力を入れています。
日本文理高等学校では、ICT教育として「BIプロジェクト」を推進しており、生徒が一人一台ノートパソコンを使って、GIGAスクール構想を実現した双方向授業・反転学習を実行しています。
「BIプロジェクト」は、ICTを駆使した授業を通して、グローバル人材として必要な思考力・判断力・表現力を身につけた総合力を有した人材の育成を目的としており、生徒自らが課題を設定して調査・情報の収集・整理・分析・まとめ・表現をするのが特徴です。
建設現場｜研修・育成の効率化
建設現場ではICT化により、スマートフォンやタブレットなどの端末を活用して、作業工程や図面の確認、カメラで撮った映像によるリアルタイムな業務指示を可能にしています。
ICT導入によって、建設業界では以下のメリットがあります。
- 建設業界の人手不足問題の解決
- 作業の生産性向上につながる
- 新人の研修・育成の効率化
また建設現場では、不適切な配線や少しの判断ミスが大きな事故につながるので、若手の研修や育成はとくに重要です。
若手とベテランをつなぐツール
これまで高齢のベテラン技術者は、安全面での配慮により現場に出て指導する機会が減らされていたため、若手へ指導できない状況がありました。しかしICTを活用することで、遠隔でベテラン技術者が若手作業員に対して的確に指示が送れて、伝達もスピーディーになり、情報の共有も進んで効率よく若手の育成ができます。
また、ICTを導入することで、作業や育成の効率化だけでなく、半世紀以上も歳が離れたベテランと若手とのコミュニケーションの機会を増やす好影響も与えています。
たとえば、以下のような例もあります。
- デジタル機器を通して接触回数が増えると、ベテラン技術者は若手作業員に教えやすくなる
- 新人は教えてもらうキッカケになる
このように、ICTを通じて思わぬ好影響を及ぼしている現場もあるようです。
若手育成や現場の安全性の確保・生産性向上のためにも、建設現場でのICT利活用が広がってきています。
テレワーク｜業務の効率化
オンライン会議や在宅勤務、サテライトオフィスなどが代表的な「テレワーク」も、ICTを使った働き方の一つです。ICTを活用すると、ほとんどの業務はオンラインで進められるとも言われています。
総務省も「働き方改革」の一つとしてICTを活用したテレワークを推進しており、民間企業や団体に向けたさまざまな施策を講じています。
テレワークのメリットとして、以下の点が挙げられます。
- 通勤時間のような物理的な移動が無くなる
- 時間や場所に縛られず効率的に働くことができる
- 生産性の向上や業務の効率化につながる
- 仕事以外の自分の時間を確保しやすくなる
社員の「生活の質」を改善できる点でも、テレワークを導入する企業が増えています。
企業側にもメリットがある
テレワークで業務のほとんどを完結させられる業種では「オフィスレス化」の動きも広がってきており、仕事のために物理的に人が集まる働き方や企業のあり方そのものを変化させようとしています。
また、クラウドサービスを導入することで、情報を電子化するためペーパーレス化が実現できるのもメリットの一つです。
コスト削減といった意味でも、テレワーク推進は企業側にもメリットがあるでしょう。
IoT｜家電や設備の遠隔管理
IoTとは、スマホやパソコンだけではなく、家電や建物の設備、そして時計や自動車など身の回りのあらゆるモノがインターネットに繋がっている状態を言います。そのため、遠隔からの管理・操作が可能です。
身近なIoTの例として「スマートハウス」があります。スマートハウスは、家中の家電や設備がインターネットに繋がっているので、以下のことが遠隔操作できます。
- 自宅玄関の開閉
- 窓の鍵を開閉
- エアコンやテレビの電源切り替え
また、AIと組み合わせると、設備の故障や不具合なども自動で検知可能です。インターネットに接続されていることで、人が物の状態をリアルタイムで把握でき、異常が起きてもすぐに対処できます。
M2Mの実現
さらに、人間が介在しなくても、ICTによってモノ同士がお互いの情報を通信し、相互制御するM2M（Machine to Machine）も実現可能です。
M2Mでは、モノ同士が相互通信して制御し合うので、人間が手動で操作する必要がなくなります。M2Mの例として、自動車の自動運転があげられます。
自動車の各部品がIoT化すると、自動車同士の距離や周囲の状況を自動検知し、適切なハンドルやアクセル・ブレーキの操作を可能にするので、踏み間違えのような誤操作や居眠り運転での事故を減らす未来が期待できるでしょう。
ICT化のメリット
企業がICT化を推進することで、業務の効率化や社員の働き方改革を進めることができます。ここからは、ICT化の主なメリットについて解説します。
業務効率化や生産性向上
業務にICTを導入することで、大幅に業務を効率化できたり、生産性が向上したりというメリットが得られます。
たとえば、事務作業を自動化できるRPA（Robotic Process Automation）を導入すると、集計処理やデータ処理などの単純業務を効率化できます。製造業における遠隔操作技術の導入、ロボットによる製作・検査といったスマートファクトリー化も、ICTによる業務効率化・生産性向上の代表例です。
ICT化することで時間や社員といったリソースを、これまで以上に有効活用できるでしょう。
情報の共有
情報を一元管理して共有できることも、ICT化による大きなメリットです。
医療や介護現場における情報の共有化は、口頭による申し送り業務を軽減するだけでなく、高水準で安定した医療・介護サービスの提供にも繋がります。
また、企業における営業支援ツールの導入、チャットツールの活用、Web会議の実施なども、ICT化による情報共有の一例です。社員同士が情報を共有することで、営業活動やマーケティング活動の効率化にも役立ちます。
ICTを導入して情報管理をすることで、迅速なコミュニケーションだけでなく、正確なコミュニケーションにも繋がるでしょう。
テレワークの実現
自宅からのテレワーク、出張先や外出先からのリモートワークなど、ICT化によって多様な働き方ができるようになりました。
テレワークを導入することで、社員にとっては通勤の負担が減り、プライベートな時間も増えるため、仕事へのモチベーションアップにも繋がるでしょう。ライフワークバランスを意識した働き方を推進することは、企業にとっても重要な取り組みとも言えます。
また、テレワークやリモートワークを導入することは、企業側にとっても交通費などのコスト抑制、オフィスレス化、営業効率の向上、多様な人材登用にも繋がります。
ICT化によるテレワーク推進は、社員と企業の双方にとってメリットがあるでしょう。
ICT化のデメリット
様々なメリットがあるICT化ですが、デメリットにも注意する必要があります。デメリットを踏まえた上で、ICT導入を検討しましょう。
セキュリティ面のリスク
ICTはインターネットへの接続が欠かせないため、サイバー攻撃やハッキングなどのセキュリティリスクに注意しなければなりません。また、テレワークにおいても、顧客情報や企業情報の漏洩といったリスクが存在します。
サーバーのセキュリティ強化、VPNによるネット回線強化などのセキュリティ対策と同時に、社員へのセキュリティ教育も徹底しましょう。
社員への教育
社員によってデジタル技術活用に関するスキルは異なります。いわゆる「デジタルリテラシー」は各社員によって差があるため、ICTを導入しても使いこなせない人が出てくるでしょう。これもデメリットの1つです。
デジタルツール全般を苦手にしている社員もいるでしょうし、新しい業務体制に反発する社員もいるでしょうから、経営陣からの丁寧な説明が必要になるケースもあります。
それぞれの社員と向き合って、根気よく教育していくことが大切です。
導入コストがかかる
ICT化に伴う企業側のデメリットとして、導入コストの発生が挙げられます。
デジタルデバイスの購入だけでなく、ソフトウェアの導入、インターネット回線などの環境整備、セキュリティ対策といったものに対するコストも必要です。また、社員への研修費用も発生するため、ICT導入には十分な予算を確保しておきましょう。
自治体によってはICTに関する補助金を交付しているため、積極的に活用してください。
【kyozon編集部おすすめ】人気の業務効率化サービス
ICT技術は業務の効率化にも役立ちます。ここでは、kyozon編集部でピックアップした人気の業務効率化サービスを紹介します。
- Sales Marker
- Salesforce Sales Cloud
- matchbox（マッチボックス）
- バクリス
- Reckoner（レコナー）
それぞれのサービス内容や特徴について解説していきます。
【潜在的な顧客を発掘】Sales Marker
| 内容 | |
| 提供会社 | 株式会社Sales Marker |
| 価格・プラン | 要資料ダウンロード （公式サイトから可能） |
| 無料トライアル | ×なし |
| 主な特徴 |
|
Sales Markerは検索エンジンを有効に活用できるBtoB営業向けのサービスです。自社の名前や自社が取り扱うサービス名などのキーワードを設定し、そのキーワードで検索している企業の存在を通知してくれます。潜在顧客となる企業にアプローチする機能もあります。
検索されているキーワードとその回数を確認できるため、どのようなニーズが、どの程度の数だけ存在しているのかを把握できます。作成したリストはCSVへダウンロード可能で、営業データベースの構築にも役に立つでしょう。
- 業種：エネルギー / 環境 / リサイクル系
- 会社名：株式会社サニックス
- 従業員規模：101〜300人
- 部署：営業・販売部門
- 役職：係長・主任クラス
- 業種：サービス
- 会社名：株式会社クルーズプラネット
- 従業員規模：31〜100人
- 部署：マーケティング部
- 役職：係長・主任クラス
【効率化と自動化に強み】Salesforce Sales Cloud
| 内容 | |
| 提供会社 | 株式会社セールスフォース・ジャパン |
| 価格・プラン |
※いずれもユーザー数ごと、年間契約の1カ月あたりの料金 |
| 無料トライアル | 〇あり |
| 主な特徴 |
|
Salesforce Sales Cloudは、営業データの集約やAIによる自動化や効率化で業務改善を図れる業務効率化ツールです。社内での商談プロセスの共有や、商品の売上予測などができるため、営業活動の意思決定の補助もおこなうことができます。
レポート・ダッシュボード機能では営業数字の集計を簡単にすることができ、集計業務の手間を省くことができます。営業担当者の負担を減らしながら、契約・成約数向上に必要なデータをまとめられるようになるでしょう。
- 業種：IT / 通信 / インターネット系
- 会社名：回答なし
- 従業員規模：301〜1000人
- 部署：営業・販売部門
- 役職：係長・主任クラス
- 業種：IT / 通信 / インターネット系
- 会社名：回答なし
- 従業員規模：301〜1000人
- 部署：営業・販売部門
- 役職：一般社員・職員
【スポット採用で人手不足解消】matchbox（マッチボックス）
| 内容 | |
| 提供会社 | 株式会社Matchbox Technologies (マッチボックス テクノロジーズ) |
| 価格・プラン | 要お問い合わせ |
| 無料トライアル | ×なし |
| 主な特徴 |
|
matchbox（マッチボックス）は、短期・単発の人材確保に最適な求人サービスです。欠勤などで急に人手が必要になった場合に、スポット採用の応募者で穴を埋めるような運用が可能で、24時間稼働が必要なコンビニや医療機関での実績が豊富にあります。
採用候補者や採用経験者はマッチング可能な人材をアプリに登録し、銀行口座や各種免許のアップロードがおこなえるため、面接や手続きをカットして即日採用も実現できます。急な人手不足に悩まされがちな業務では有効なサービスといえるでしょう。
【エンジニアの工数削減】Reckoner（レコナー）
| 内容 | |
| 提供会社 | 株式会社スリーシェイク |
| 価格・プラン | 要問い合わせ |
| 無料トライアル | あり |
| 主な特徴 |
|
Reckonerは、社内の各所に散らばったデータを集約・連携することで、エンジニアの作業工数を削減するノーコード型のデータ連携ツールです。あらゆるデータベースやSaaSアプリをプログラム不要で連携可能にします。
基盤の準備なども不要で、利用開始後すぐにデータの分析が可能となっています。開発はもちろん、営業やマーケティング、事務業務など、エンジニアが取り組む分野の多くで気軽に利用をはじめることができます。
- 業種：IT / 通信 / インターネット系
- 会社名：回答なし
- 従業員規模：31〜100人
- 部署：マーケティング部
- 役職：部長・課長クラス
【求人中の企業に絞りこみ営業データベース構築】バクリス
| 内容 | |
| 提供会社 | BlueHeats株式会社 |
| 価格・プラン |
※媒体数によって変化 |
| 無料トライアル | ×なし |
| 主な特徴 |
|
バクリスは、採用強化中の企業に絞って営業をかけるためのデータベース作成に役立つサービスです。求人中の企業に売り込みたい商材を取り扱っている企業にとってピンポイントに有効なサービスです。
リストは50個以上の営業情報を網羅しており、Excelファイルで納品されます。Excelの運用環境と簡単な知識があれば取り扱うことができ、データベースの調査対象を一部企業に絞っているため、安価かつ手軽に営業データベースの構築をおこなえます。
まとめ
ICTとは情報通信技術のことで、近年はITよりもICTという言葉がよく使われます。企業活動にICTを導入するメリットは大きく、介護や医療、教育、建設といった現場でもICT化が進んでいます。また、ICTは多様な働き方にも役立つため、社員や従業員にとってもメリットが多いです。業務効率化、生産性向上、働き方改善などの実現に向けて、ぜひICTを活用してください。
