2022年のマーケティングトレンドを考察
近年の時代の流れからくる価値観の変化やデジタルデバイスの発達、そして何より2020年に始まるコロナ禍の影響で、マーケティングという分野も大きく影響を受けています。それは戦略や施策の手法に影響を与え、現在も刻々と変化の途中です。
そんなマーケティングのトレンドを、以下の2つの視点から考察してみます。
- コロナ禍によるマーケティングへの影響
- 2022年のデジタルマーケティングのトレンド事情
コロナ禍によるマーケティングへの影響
2020年前半に始まる新型コロナウイルス感染症の拡大は、あらゆる産業分野に深刻な影響を与えて、今なお進行中です。その特性から「非接触」「行動制限」などを余儀なくされた私たちの社会と経済の歯車は、支障をきたしました。
コロナ禍は対面が基本の接客業である小売業や飲食業、タクシー業などの業種をコロナ禍が直撃します。工場を操業する製造業も出勤制限などのために、生産計画に予期せぬ狂いが生じました。
国内物流も国際物流も遅延・混乱に見舞われ、製造現場では必要な時に必要な部品が入らないなどが頻発します。そのためにサプライチェーンが機能不全となり、打撃を受けるメーカーが跡を絶ちませんでした。
BtoC、BtoBともに苦境を強いられたコロナ禍
また、海外からのインバウンドの売上を見込んでいた企業も含めて、観光業や交通機関も大きく営業計画から離れた業績に甘んじています。
当サイトの読者のみなさんの多くが所属すると思われる、BtoBビジネス（法人営業）の分野においても、従来の訪問営業に支障をきたして、苦戦を強いられた企業が多かったことでしょう。
しかし「対面営業ができないなら」と、オンライン営業に早々に舵を切り、新しい様式の営業活動を模索する企業が続々と現れました。
試練によって進んだオンラインシフト
オンライン営業は移動時間・コストが抑えられ、スケジュールも組みやすくなるメリットがあります。図らずもコロナ禍以前の2010年代中盤から、Zoom等のオンラインコミュニケーションツールによるWeb会議やオンライン商談が徐々に広まっていました。
つまり、企業によって開始のハードルの高さに差はあったものの、営業のオンラインシフトは必然的な流れでもありました。
そこから生まれた時間的、経済的余裕を有効に使って、プレゼンや資料の精度向上などが実現した企業も多いです。コロナ禍の影響は、ある意味ではマーケティングや営業活動が洗練されゆくきっかけとなった試練ともいえるでしょう。
2022年のデジタルマーケティングのトレンド事情
2022年の段階でデジタルマーケティングにおいて盛り上がりを見せるトレンドとして、以下の5つの動きが浮上しています。
- 加速度的に広がるデジタルマーケティング
- ブランディングの重要性の高まり
- 「見える化」されゆくマーケティング効果
- Cookie規制に伴うWeb広告手法の模索
- デジタルとリアルの連携強化
個別に見ていきましょう。
加速度的に広がるデジタルマーケティング
コロナ禍によるオンライン営業のデフォルト化の延長線上で、従来から流通していたデジタルマーケティングツールの市場が大いに活性化しました。
情報管理や業務効率化・自動化のためにSFA（営業支援システム）やMA（マーケティングオートメーション）の活用が広まるとともに、ツール間の連携機能も向上します。
あらゆるマーケティング・営業アプローチが情報共有され、顧客や製品・サービス（以下プロダクト）のデータの一元管理レベルが大きく進展しました。
ブランディングの重要性の高まり
消費者（個人及び企業）がプロダクトの購入・契約を検討する際には、まずWeb情報を検索して比較検討します。この段階は人材採用に例えると第一次審査（書類選考）のようなものです。取引すべき相手かどうかを、客観情報からある程度判断します。
しかもコロナ禍以降は非対面営業がベースとなっているので、なおさらWeb上での客観情報が重要となっています。口コミ・評判・レビューも判断材料になるので、企業ブランドのイメージの良し悪しによって、取引につながるかどうかが左右されます。
そのように情報化がこれまで以上に進んでいるなかで、見込み客（以下リード）に注目してもらうためにはブランディングが極めて重要です。
ブランディングに力を入れ、ブランドイメージや認知度を向上させておくことでWeb上の第一次審査を通過しなければ、なかなかコンバージョンにはつながりません。
「見える化」されゆくマーケティング効果
KPIツリーやマーケティングダッシュボードなどにより、マーケティング施策の効果が「見える化」されてきました。
新たな種類のデジタルマーケティングツールの参入も相次ぎ、業界内で競合が増えたことにより、BtoB企業が予算に合わせてツールを選択できる時代となっています。
各社のツールはスペックも全般的にグレードアップし、分析・解析精度も向上しました。かつて中小企業にとって、デジタルマーケティングはハードルが高かったものです。しかし現在では、かなり取り組みやすくなって普及が加速しています。
Cookie規制に伴うWeb広告手法の模索
改正個人情報保護法が、2022年の4月に施行されました。電気通信事業法の改正案が6月に可決し、公布日の同月17日から1年以内の施行が確定しています。したがって、Cookieに関する法規制と違反者が受けるペナルティが強化されました。
焦点は「サードパーティCookie」つまり、広告バナーに紐づく広告配信サーバーなどの、「訪問サイト以外のホストから発行されるCookie」が規制されるということです。
ブラウザ別に言えば、AppleのSafariはすでにサードパーティCookieをデフォルトで全面ブロックしています。GoogleのChromeも、2023年には対応が済んでいる予定です。
この規制は、リターゲティング広告の効果が低くなることを意味します。これまでリターゲティング広告を活用していたBtoB企業は、新たな手法へのシフトを迫られている状況です。
デジタルとリアルの連携強化
マーケティングプロセスのなかでデジタルがカバーできる領域は、リード獲得から育成までが一般的です。とはいえ、その間のやり取りをすべてデジタルで対応することは困難です。
そのためBtoCとBtoBはともに、顧客対応がデジタルベースで進むなかでも、リアル対応との連携も盛んに実践されています。ここでいうリアルは、必ずしも実際に対面することとはかぎりません。
わかりやすくいえば、チャットボットでの対応で完結しない場合に、マンパワーのチャット対応にスムーズに切り替えられる体制などを指しています。
なお、「マーケティングとは何か」について、総合的に解説している以下の特集記事も、ぜひ参考にご一読ください。
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最近の話題となったマーケティングのトレンドワード2020年・2021年・2022年を総括
2020〜2022年において、マーケティング分野のトレンドとなったキーワードは以下のとおりです。
- オムニチャネルマーケティング
- アカウントベースドマーケティング
- データドリブンマーケティング
- インバウンドマーケティング
- インサイドセールス
- ウェビナー・バーチャル展示会
これらを総括していきましょう。
オムニチャネルマーケティング
オムニチャネルマーケティング（OCM）は顧客接点（タッチポイント）が多様化するなかで、それらを連携統合して、リードとの関係性をシームレスに進行させるマーケティング手法です。
Webサイト・ECサイト・実店舗・SNS・イベント・セミナー・メールなどオンオフを問わずに一貫性のある関係性を構築します。
オムニチャネルマーケティングは、その前段階のクロスチャネルマーケティング、前々段階のマルチチャネルマーケティングとの違いを理解すればよくわかります。
マルチチャネルマーケティングとは、複数のチャネル（販路）でマーケティングを展開する手法です。たとえば実店舗とECサイトを運営したり、カタログ通販を行いながら小売店に卸したりなどです。各チャネルは独立し、顧客情報や在庫情報は連携していません。
マルチチャネルマーケティングを行っている企業が、それぞれのチャネルの顧客情報や在庫情報を共有して連携すると、クロスチャネルマーケティングになります。ECサイトで購入し、実店舗で手渡したり修理に対応したりなどが可能です。
そこから完全に連携統合にレベルアップし、SNSやWebサイトも含めて、どの顧客接点であってもシームレスな顧客対応を可能にするのが、オムニチャネルマーケティングです。
そのためには、MA（マーケティングオートメーション）の統合プラットフォームで一元管理する必要があります。
アカウントベースドマーケティング
アカウントベースドマーケティング（ABM）は、BtoBビジネスにおいてターゲットを大口企業顧客などの特定の顧客（アカウント）に絞り、ピンポイントにアプローチするマーケティング手法です。
一般的な法人営業の考え方では、リードを広い範囲から集めて育成し、購買意欲が高まったリードに絞り込んで本格的に商談を仕掛けます。
これに対してアカウントベースドマーケティングは、当初から絞り込まれた大口候補の優良リードにのみアプローチします。
もちろん、大口リードにアプローチする手法そのものは、目新しくありません。現在アカウントベースドマーケティングがトレンドとして注目されるのには、理由があります。
それは、アナログだった従来の「大口リードへの個別営業」に、デジタルマーケティングの要素を取り入れ、解析や予測機能を駆使することでアプローチ施策の成功確率を高められる点にあります。
「2割の優良顧客が8割の売上を作る」で有名なパレートの法則でいうところの、「2割の優良顧客企業」にフォーカスしてアプローチするのが、アカウントベースドマーケティングです。効率よく成果を上げられるマーケティング手法といえるでしょう。
データドリブンマーケティング
データドリブンマーケティング（DDM）とは、多種多様な機会を通して集められた顧客情報を分析・解析して「見える化」し、それを拠り所としてリードや顧客に対するアクションの内容、スケジュールやタイミングなどを判断するマーケティング手法です。
コンピューターのハード面およびソフト面での発達により、収集情報のより効率的な活用が可能になりました。かつてはベテランマーケターの経験に頼っていた不確かな部分も、根拠あるデータを基準とした高い精度を持つ推測によって判断できます。
Webサイトや広告配信、SNS、セミナー、DM、メール、展示会などの多岐に渡る情報源からの全情報を包括的に解析することで、非常に成功確度の高い施策判断ができます。
ちなみに、データドリブンマーケティングを実践するためには、高度なMA（マーケティングオートメーション）や解析ツールが必要とされています。
インバウンドマーケティング
インバウンドマーケティングとは、営業をこちらからかけるのではなく、リード側からのアプローチを誘うマーケティング手法です。インバウンドは「向こうから入ってくる」ことを意味しています。
有益なWebコンテンツで、リード候補を惹きつける手法です。リードにとって煩わしくない（心地よい）関係性を保ちながら信頼を育み、リードの抱える課題に寄り添うスタンスを取ります。
リードのニーズを引き出しつつ、バイヤーズジャーニー（BtoCならカスタマージャーニー）のすべての段階に寄り添い、目的の達成や課題の解決をサポートするなかで、自社プロダクトの購入・契約に導きます。
インサイドセールス
インサイドセールスは「内勤営業」と訳されます。外回りの訪問営業「フィールドセールス」と対をなす言葉です。インサイドセールスは社内にて、リードリストの作成やメール・電話営業を行い、商談のアポイント獲得を目的とします。
アポイントが取れた後のアプローチは、営業部門にバトンタッチするのが一般的です。
従来では営業担当者が行っていたことを、別部門として専任担当者やチームが行います。営業担当は商談に注力することで成約率を高め、組織としての生産性の向上を図る方法です。
インサイドセールスはアメリカで生まれたものですが、日本でも2010年代の後半から、徐々に注目を集めていました。それが2020年のコロナ禍によって、急速に広まったのです。
新規の訪問営業が困難となる一方で、デジタルマーケティングも活用したインサイドセールスを行う企業が、コロナ禍でも営業実績を拡大する事例が多く見られました。環境の激変によって、インサイドセールスの真価が見直された格好です。
ただし、デジタルマーケティングのノウハウやツール、テレアポのスキルなどが必要なので、インサイドセールスの導入には一定のハードルがあるのも事実です。そのため、インサイドセールスを営業支援サービス企業にアウトソーシングする企業も多いです。
ウェビナー・バーチャル展示会
リード獲得のために行う展示会やセミナー、見本市などへの出展は従来から多くのBtoB企業が取り組んできた手法です。来場者の住所や電話番号などの情報を集め、後日アプローチをかけるのがオーソドックスな手法でした。
ところがコロナ禍によって開催が困難になり、それらを新規開拓のメイン手法にしていた企業は途方に暮れました。
しかしオンライン営業やリモートワークが、コロナ禍対応で急速に普及したように、セミナーや展示会もWebを活用したウェビナーやバーチャル展示会に姿を変えて開催されるようになりました。
オンラインなので直接商品に触れたり、サービスを体験したりなどはできません。しかし、本来なら参加のハードルが高かった遠隔地からでも参加できます。そのため、数多くのリード候補にアプローチできるようになったのです。
しかもコストは、リアル開催よりも格段に抑えられるなどのメリットもあります。また、参加者のオンライン上の反応や行動、滞在時間、チェックしたページなどもマーケティングに役立つデータとして収集可能です。
ウェビナーおよびバーチャル展示会は、今後ますます普及していくでしょうなお、マーケティングの過去の代表的な成功事例については、以下の記事で特集していますので、ぜひ参考にご一読ください。
【当サイト「kyozon」とは？】
当サイト「kyozon」とは、読者のみなさんの日々の業務に役立つ情報群を発信し、ユーザーとベンダーのコミュニケーションを大いに活性化させるWebサービスです。また、読者のみなさんは関心があるサービスの資料を、無料でダウンロードでき、お役立ち資料としてご活用いただけます。
アメリカから上陸したマーケティングトレンドとは？
アメリカのSaaS企業のトップランナーとして知られる、セールスフォース社のビジネスにおける独自の分業体制 “THE MODEL” が欧米で注目され、カスタマーサクセスという概念がグローバルに広まりました。
ここではアメリカから上陸したマーケティングトレンドである、 “THE MODEL” 型組織とカスタマーサクセスについて解説します。
THE MODEL型組織
“THE MODEL” 型組織とは、SaaSのようなサブスク型ビジネスモデルにとって合理的な分業体制です。セールスフォース社の営業及びマーケティングの合同組織は、以下の4つの部門で構成されます。
- マーケティングセクション
- インサイドセールスセクション
- フィールドセールスセクション
- カスタマーサクセスセクション
このなかでマーケティングセクションとフィールドセールスセクションは、日本企業でも従来から存在しました。インサイドセールスは前述の通り、比較的新しいセクションですが、定着しつつあったものです。
ところが、カスタマーサクセスというセクションは、それまでは名前さえも聞かなかった新しいセクションです。
カスタマーサクセス
“THE MODEL” 型組織がビジネス界で話題になるにつれ、世界中でこの組織編成に倣うSaaS企業が増えており、日本でもその傾向が出ています。
カスタマーサクセスとは顧客の成功体験を意味します。サブスク型ビジネスモデルでは、従来の売り切り型とは異なり、契約時に利益は発生しません。あくまでも継続利用があってこそ、利益が上がるシステムです。
そのため、クライアント企業に早い段階で成功体験を味わってもらうことで、サービスを継続的に利用してもらい、安定した収益構造を確立するミッションを帯びたセクションがカスタマーサクセスです。
カスタマーサクセスを実現するためには、クライアントの経営目標や長期ビジョンをカスタマーサクセス担当者が深く理解し、積極的に現場に関わっていくことが重要です。
当サイトの読者のみなさんが携わっていると思われるサブスク型ビジネス、とりわけSaaSビジネスにとって最重要課題ともいえるカスタマーサクセスを、以下の記事で詳しく特集しています。ぜひご一読ください。
2023年以降のマーケティングトレンド展望
2023年以降に進展しそうなマーケティングのトレンドに目を向けてみましょう。
AI活用の広がり
AIの実用化はすでに広がりつつあり、マーケティングに関しても大いに活用されつつあります。マーケターの人材不足やデータ量の増大などから考えて、AIの積極活用は今後一層加速するのは確実でしょう。
2023年以降には、マーケティングにかかわるありとあらゆる方面からの膨大な量のデータが収集され、AIが分析・解析して市場動向やニーズの変化、リードの志向性や顧客流出の予兆など、業績を左右する分析に一層活用されるようになるでしょう。
そうなった時を見越して、企業は自社内にマーケティングデータをもらさず蓄積し、プラットフォームを導入して一元管理する体制の構築を進めておくのが賢明でしょう。
現時点では自社の状態の冷静な把握と市場環境からの予兆の察知を、スムーズにAI活用に移行できるようにマンパワーできちんと行えるようにしておくことが、次の時代への準備として求められます。
DXによるデジタルシフトの奔流
DX（Digital Transformation）は現在、国を揚げて進みゆくムーブメントです。それは、企業のあらゆる活動がデジタルで紐付けされ、そのままマーケティングの施策に活用できる可能性が広がりゆくことを示唆しています。
これまでマーケティングのなかでデジタルが活かせる領域は、リード獲得（リードジェネレーション）に始まりリード育成（リードナーチャリング）、ホットリードの絞り込み（リードクオリフィケーション）までが一般的でした。
その後の商談から成約に至るまではマンパワーの領域ですが、商談そのものはWeb経由で行われ、商材の情報・資料の共有もオンラインで行われるようになっています。
製造業の製造現場においても、DXが着実に進展しています。それはマーケティングや営業の最前線で得た情報が分析され、それを反映した顧客ニーズに関するデータが製造の現場にフィードバックされることを意味します。
このように、2023年以降にはデジタル領域が範囲を広げ、顧客側のリアルなニーズをマーケティングに反映させるパラダイム（枠組み）がさらに進化すると考えてよいでしょう。
MAによる営業＆マーケティング情報の一元化
マーケティングにおいて、リードや顧客の行動やニーズの分析・解析は次のアクションを決める重要な判断材料になる情報です。
それらのさまざまな情報を管理するために、MA（マーケティングオートメーション）を、複数で使う企業が増えています。しかしそれらを上手に「一元管理」できている企業は、まだそう多くはありません。
2023年以降にはビジネスツールが、高次元ツールによって統合一元化できる環境が広がっていくでしょう。
マーケティングにおけるデジタル領域拡大とAI活用のメリットを高めるためにも、MA（マーケティングオートメーション）によってあらゆる情報を一元管理する必要性は、今後一層高まるでしょう。
なお、MA（マーケティングオートメーション）については、以下の記事で詳しく取り上げていますので、参考にしてください。
注目されるSNSマーケティングのトレンド
最近ではSNSを活用したマーケティングが、BtoCビジネスにおいては相当な広がりを見せ、BtoBビジネスでも取り組む企業が増えています。ここでは、そんなSNSにフォーカスして、以下の項目でトレンドを解説します。
- インスタントウィンキャンペーン
- デジタルギフトのノベルティ
- 動画の活用
それぞれを見ていきましょう。
インスタントウィンキャンペーン
「インスタントウィン」と名付けられたキャンペーン手法が、現在人気上昇中です。
インスタントウィンとは、デジタルのスクラッチ（削りくじ）と考えればよいでしょう。すぐに抽選結果がわかるキャンペーンです。当たったかどうか、もしくは全員がなにか当たる抽選なら、どの景品が当たったのかなどがすぐにわかります。
インスタントウィンキャンペーンは、具体的にはその企業のTwitter公式アカウントのフォロー＆RT（リツイート）キャンペーンや、LINE公式アカウントの友だち追加キャンペーンのインセンティブとするのが一般的です。
多くの場合、景品はデジタルギフトになっており、景品の受け渡しもURLの共有だけなので、スピーディに完結します。そのテンポの良さに、現代のユーザーは好感を持ちます。時代に合った形式のキャンペーンとして導入する企業が増加中です。
デジタルギフトのノベルティ
前項で登場したデジタルギフトは、SNSを含むWeb系のキャンペーンやアンケート、イベントでのノベルティやインセンティブとして極めて相性が良い景品となります。
デジタルギフトはURLを送付するだけで、受け渡しは完了するというシンプルなギフトの贈り方です。従来のプロセスをすべてデジタル化したようなギフトです。
100円程度から設定でき、低価格のものはコンビニやファーストフード店で交換できるものが人気です。もちろん数万円のものもあります。
また物理的なギフト以外に、グルメや旅行、演劇鑑賞などの体験型ギフトもあります。企業はターゲット層の属性によって、価格とアイテムを選択できます。デジタルギフトの市場は拡大傾向なので、ますますデジタルマーケティングに活用されるでしょう。
動画の活用
マーケティング分野で動画の活用が盛んです。チャネル別で見ていきましょう。
YouTube
YouTubeなどの動画投稿サイトでのセミナーや広告、ライブ配信などの活用です。YouTube動画は多くの情報量を盛り込むことができます。
ビジュアルと音声、BGMや効果音、テロップなどを駆使して企業ブランドのイメージを向上させるのに役立つ方法です。編集ソフトが進化しているので、アマチュアでもある程度洗練された動画が制作できます。
また、マーケティング以外にも企業の人材確保のための、新卒の求職者向けコンテンツの配信などが多く見られます。採用活動のために動画で企業イメージを上げるという、ブランディングの一環です。
TikTok
「TikTok（抖音）」は通常数十秒から数分間のショートムービーをアプリで制作・投稿できる、人気SNSです。最新バージョンなら最大10分までの動画が投稿できます。
日本においてブームが始まった当初は、ダンス動画やリップシンク（口パク動画）などが主流でした。しかし現在では、コスメやグルメ、旅行ほか、さまざまな分野の旬の情報がキャッチできるメディアとして成長しています。
BGMに合わせて商品や調理方法を紹介する、「音ハメ」のテクニックを使った動画などがよくバズっている動画のパターンです。分野によっては、TikTok検索で次に買う商品や訪れる店舗を決めるユーザーも増えています。
初期においては若年層が楽しむツールだったのが、現在ではユーザーの平均年齢が35歳前後といわれるほど、広い層が利用しています。
インスタのリール投稿やインスタLIVE
動画投稿サイト以外には、Instagramのリールやインスタライブなどの動画コンテンツもよく活用されています。
リールとは最長90秒の縦動画です。特に店舗系のアカウントが積極的に用いるホットな機能です。スマホ全面で表示される縦動画を制作・投稿できます。優れた編集アプリもあるので、比較的簡単に制作できます。
インスタライブは、Instagramアプリからライブ配信ができる機能のことです。アーティストがよく使っていますが、企業アカウントでも利用できます。視聴ユーザーは、リアルタイムで「いいね！」やコメントを送れる仕組みです。
また、ユーザーからの質問にその場で回答できる、インタラクティブな使い方ができるので、商品説明やセミナー的に活用できます。
ファッション業界や美容業界では、コロナ禍で店舗への集客が難しい時期に、社員による商品やサービス、技術などをアピールする配信が多く見られました。
Instagram（インスタグラム）を活用したマーケティングについては、以下の記事で詳しく特集しています。ぜひ参考にしてください。
マーケティング業界のトレンドが学べる本
マーケティング業界のトレンドを書籍から学ぼうという方のために、「Z世代」「カスタマーサクセス」「データ活用」という3つのトレンドワードをテーマとして本を厳選しました。いずれも内容の濃い本なので、ぜひ参考に手にとってみてください。
Z世代マーケティング 世界を激変させるニューノーマル
Z世代は物心がついた頃からデジタルデバイスに親しみ、多感な時期にコロナ禍を経験しています。彼らの心をつかむことは、デジタルマーケティングを制することにつながるという強いメッセージが語られています。著者は主張します。
数年後にマーケットのメイン消費者となるZ世代の行動様式を知るための、世代研究の専門家による懇親の一冊です。
Z世代マーケティング 世界を激変させるニューノーマル｜ ジェイソン・ドーシー アンド デニス・ヴィラ（著）門脇 弘典（翻訳）
THE MODEL
SaaSなどのサブスク型ビジネスの分野で大きな注目を集める、 セールスフォース社が打ち立てた法人営業の分業体制、 “THE MODEL” 型組織がどういうものかを紐解き、日本のサブスク型企業に適した方法論を紹介しています。
SaaSの世界的な急成長の現場を経験した著者が、新しい業務領域であるカスタマーサクセスの概念と有効性を余すところなく解説した、SaaS関係者必読の書です。
THE MODEL（MarkeZine BOOKS） マーケティング・インサイドセールス・営業・カスタマーサクセスの共業プロセス | 福田 康隆
データ・ドリブン・マーケティング 最低限知っておくべき15の指標
AMA（アメリカ・マーケティング協会）が選んだ最優秀マーケティング・ブックです。デジタルマーケティングを強力に後押しするデータ・ドリブン・マーケティングを解き明かしています。
顧客満足度やマーケティング投資効果など、マーケティング上の意思決定のためにデータを最大限に活かすメソッドが説明されています。Amazonの社員の教科書に位置づけされている名著です。
データ・ドリブン・マーケティング―最低限知っておくべき15の指標 | マーク・ジェフリー, 佐藤 純, 矢倉 純之介, 内田 彩香
なおマーケティング戦略の実践に役立つおすすめ本20冊を、以下の記でご紹介していますので、ぜひとも参考にしてください。
まとめ
現代ビジネスの中核といえるマーケティングのトレンドを、できるだけさまざまな角度から解説しました。次の時代に向けてマーケティングの現場では、今のうちに集積できるデータを徹底的に整理し、一元管理体制の準備を整えることが重要です。
マーケティング担当者や決裁者のみなさんが、次世代のデジタルマーケティングで成果を出すために、自社にとって今は何を優先すべきかという課題を検討する際の参考にしていただければ幸いです。
また、当メディア「kyozon」ではマーケティングに役立つ、さまざまなサービスの資料が無料でダウンロードできます。マーケティング担当者や責任職のみなさんは、ぜひご利用ください。
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※マーケティングスキルこそ、身につけて損がないビジネス上の最強の自己資源であることを、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にご覧ください。
