フレックスタイム制度／フレックス制度とは？
働き改革が進むなかで、自由な時間に出勤できるフレックスタイム制度の導入を検討する企業も多いと思われます。
そんなフレックスタイム制度（省略してフレックス制度と呼ばれることもある）を理解するために、まずは「フレックスタイム」という言葉の意味を紐解いていきましょう。
英語の “flextime” の意味
フレックスタイムは英語の “Flextime” のカタカナ表記です。 “flex-time” と綴られる場合もあり、英国では “flexitime” と綴られます。
“flextime”の英語圏における、一般的な定義は以下のとおりです。
a flexible hours schedule that allows workers to alter their workday and decide/adjust their start and finish times.
（労働者自身が勤務日を自由に設定し、開始時刻と終了時刻を決定・調整できる柔軟な時間スケジュール方法）
この定義でわかるように “flextime” は “flexible time” を短縮したものです。
余談ですが、英語の場合は “flextime” という言葉自体に制度（システム）である意味が含まれていますので、フレックスタイム制度を直訳した場合の “flextime system” という表現はあまり適切ではありません。
なお、当サイトの読者のみなさんが携わっていると思われる「サブスク型ビジネス」、とりわけSaaSビジネスにとって最重要課題ともいえる「カスタマーサクセス」を以下の特集記事『カスタマーサクセスとは？サブスク型SaaSビジネスの生命線を完全解説！』で特集しています。
ぜひ参考にご一読ください。
また、SaaSを含むBtoB企業における、マーケティング組織の類型と作り方や、営業部門との関係性に関して以下の特集記事『現代のマーケティング組織の類型と作り方とは？営業部門との関係性も解説』で解説しています。ぜひ、そちらも参考にご覧ください。
フレックスタイム制度の基本ルール
一般的なフレックスタイム制度は、一定の期間（清算期間と呼ぶ）における総労働時間があらかじめ定められており、その範囲内で就業日や労働時間、始業・終業時刻を、従業員自身が自由に設定できる制度です。
たとえば、働く時間が150時間と定められた月の労働は、月間合計が150時間にさえなれば、1日3時間で切り上げる日や10時間働く日があってもよいというルールです。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
組織運営において現在注目されている「チームビルディング」については、以下の特集記事『チームビルディングとは？そのやり方や目的、学べる本を日本一わかりやすく解説！』で取り上げて徹底的に解説しています。ぜひ、そちらの記事も参考にご覧ください。
フレックスタイム制度の「コアタイム」の意味
いくらフレックスタイム制度とはいえ、必ずしも完全に自由に出退勤できるわけではありません。フレックスタイム制を導入する際に事業者は、出勤日には必ず就業時間に含めるべき「コアタイム」を、（あくまでも任意で）設定できるからです。
そして就業可能な範囲の時間帯のなかでコアタイムの前後が、フレキシブルタイムとして自由に出退勤できます。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
注目の人材教育法「リフレクション」については以下の特集記事『リフレクションとは人材教育に活かせる「振り返り」！その手順や実践法を日本一わかりやすく解説！』でフォーカスして徹底解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご覧ください。
フレックスタイム制度においてコアタイムを設定する目的
フレックスタイム制度を導入する企業がコアタイムを設定する目的は、従業員同士の情報共有やコミュニケーションを円滑にするためです。部署やチームとしての全体の動きを考えれば、1日のうちで全員が揃う時間があったほうが業務がスムーズにいくからです。
コアタイムの時間帯や長さは企業によってまちまちですが、1日の労働時間とコアタイムの長さが近過ぎる、つまりフレキシブルタイムが短か過ぎる場合には、フレックスタイム制度とは認められないこともあります。
究極の柔軟な勤務形態「スーパーフレックスタイム」とは？
また、コアタイムは必須の設定項目ではありません。できるかぎり自由な働き方ができるように、すべての就業可能時間帯をフレキシブルタイムとしている企業もあります。
コアタイムが設定されていない、究極の柔軟な勤務形態は「スーパーフレックスタイム」と呼ばれ、最近増えつつあります。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
製造業を中心に推進される「ヒヤリハット」活動については以下の特集記事『ヒヤリハットとは何か？さまざまな分野での事例も含めて日本一簡単に解説！』でフォーカスして徹底解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご覧ください。
上記のボタンから、次の6つの「ビジネスお役立ち資料」が無料ダウンロードできます！
- これから始めるインサイドセールス〜事前準備から立ち上げ方まで〜
- メールマーケティングのすすめ
- 展示会の効果を最大化させる12の手法
- 世界一わかりやすい！マーケティングオートメーション
- 無料で使える！国産No.1 マーケティングオートメーション
- MAツールタイプ別診断チェックシート
フレックスタイム制度の導入がもたらすメリット＆デメリット
フレックスタイム制度の導入にはメリットが多いですが、当然ながらデメリットもあります。
ただし、デメリットは解決策を並行して施すことで、デメリットとしてのダメージを緩和できます。そうすれば、全体としてはフレックスタイム制度の導入で大きなメリットを享受できるでしょう。
ここではフレックスタイム制度導入がもたらす主なメリットと、デメリットおよびその解決策を解説します。
フレックスタイム制度の導入がもたらすメリット
フレックスタイム制度の導入によりもたらされるのは、主に以下のようなメリットです。
- 良好なワークライフバランスやウェルビーイングの実現に寄与する
- 業務効率改善により生産性の向上が期待できる
- 優秀な人材の確保や流出回避につながる
個別に見ていきましょう。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
企業会計の経費については、以下の特集記事『経費とは？計上可能な範囲や個人事業主と法人の違いを日本一わかりやすく解説！』で取り上げて徹底的に解説しています。ぜひ、そちらの記事も参考にご覧ください。
良好なワークライフバランスやウェルビーイングの実現に寄与する
フレックスタイム制の最大のメリットは、柔軟な勤務形態によって従業員のワークライフバランスが取りやすくなり、福利厚生面からはウェルビーイングの実現にもプラスになることです。
具体的には出退勤時間を調整することで、子どもの送迎や、親の介護なども行いやすくなります。あるいは平日にしかできない役所や、金融機関などに行く用事もこなせるでしょう。
また、ラッシュ時間の電車通勤をストレスに感じる人は、ラッシュ時間帯を避けて通勤できます。それによって、通勤時のストレスを軽減できるでしょう。
「ワークライフバランス」については、以下の特集記事『「ワークライフバランス」の使い方はもう間違わない！例文付き解説で完全マスター』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
「ウェルビーイング」は、良好なライフワークバランス実現と深く関わっています。現代企業は福利厚生の観点から、ウェルビーイング実現に向けた努力が求められています。
そんなウェルビーイングについては、以下の特集記事『ウェルビーイングとは？社会・福祉・健康・経営等の視点からみた重要性』で詳しく解説しています。人事に携わる、あるいはご興味があるみなさんは、ぜひそちらも参考にご一読ください。
業務効率改善により生産性の向上が期待できる
フレックスタイム制度においては、仕事の面では従業員が自分の勤務時間の配分を効率的にできます。そのため、忙しい時には集中的に取り組み、仕事が少ない時は早めに切り上げるといったメリハリを、働き方にもたらします。
それによって業務効率は改善し、組織全体としての生産性の向上が期待できるでしょう。
さらにいえば、そうやって自分で勤務時間や業務配分を管理するのが常になれば、各従業員のレベルに応じてマネジメントスキルが磨かれます。結果的に組織のスキルの底上げにも寄与するでしょう。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
プログラミング言語として現在注目を集めているPythonについては以下の特集記事『Pythonとは？右肩上がりの人気プログラミング言語を日本一わかりやすく解説』で、学び方も含めて詳しく解説しています。ぜひ、参考にご一読ください。
優秀な人材の確保や流出回避につながる
フレックスタイム制度やリモートワークの導入は、従業員の多様で柔軟な働き方を支援するのに有益な施策です。積極的にそれらを導入することは、労働市場で優秀な人材を確保しやすい材料となります。
同様に、既存の従業員の離職率を抑えて、優秀な人材の流出を回避できます。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
カードを使う現代人は要注意の「スキミング」については、以下の特集記事『スキミングとはなに？3つのカテゴリー別に日本一わかりやすく解説！』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
フレックスタイム制度の導入がもたらすデメリットと解決策
フレックスタイム制度にもデメリットはあります。それは、主に以下の2つのリスクが生まれることです。
- コミュニケーション不足を生む
- 非効率な働き方を助長する
それぞれの内容と解決策を見ていきましょう。
コミュニケーション不足を生む
仕事でのコミュニケーションは、主に2種類に分けられます。対面やオンラインツールなどを使用し、時間を共有して行う同期型コミュニケーションと、メール、チャットなどで時間差がある非同期型コミュニケーションです。
フレックスタイム制度を導入すると、同期型コミュニケーションが通常の勤務よりも取りにくくなるのは否めません。
解決策：コアタイムの適切な設定と運用でカバーする
解決策としてコアタイムを適切に設定し、その時間帯を有意義に使えばコミュニケーション不足は緩和できます。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
企業組織の運営に役立つ職務分掌については、以下の特集記事『職務分掌とは？その意味やメリット、実施の手順を日本一わかりやすく解説！』でフォーカスして徹底解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご覧ください。
非効率な働き方を助長する
もうひとつのデメリットとしては、個人のリテラシーに左右されるデメリットとして、時間管理が苦手な従業員に非効率な働き方を助長するリスクがあります。「定時」がないだけに、要領よく仕事をこなさなければ無駄に長時間働くことになりかねません。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
チームディスカッションでアイデアを量産する「ブレーンストーミング」については以下の特集記事『ブレーンストーミングとは何？日本一簡単に説明します！やり方とルールも徹底紹介』で取り上げて詳しく解説しています。ぜひ、参考にご一読ください。
解決策：マネージャーのケアと管理ツールの使用・共有
解決策としてはマネージャーやリーダーがケアしてあげながら、共有可能な管理ツールを使うことで助言しやすい環境を作ることです。それはむしろ、人材の指導育成の機会と捉えることもできます。
なお、前述の「リテラシー」とはどういうものかについては、以下の特集記事『リテラシーとは何か？意味を簡単にわかりやすく、主要分野別に網羅して解説』にて、詳しく解説しています。ぜひとも、参考にご一読ください。
「あの部署だけ、ずるい！」という不満が出る
一部の職位や部署の従業員にフレックスタイム制を導入すると、「あの部署だけ、ずるい！」など不満が出る場合があります。
裁量範囲が広いクリエイティブな業務をこなす部署に、フレックスタイム制度が導入されがちです。これはともすれば、特別扱いをしていると受け取られてしまいますので、他の部署への配慮が必要となります。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
ビジネス用語のバッファについては以下の特集記事『バッファとはなに？ ビジネス＋全分野を網羅して日本一わかりやすく解説！』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
【当サイト「kyozon」とは？】
当サイト「kyozon」とは、読者のみなさんの日々の業務に役立つ情報群を発信し、ユーザーとベンダーのコミュニケーションを大いに活性化させるWebサービスです。また、読者のみなさんは関心があるサービスの資料を、無料でダウンロードでき、お役立ち資料としてご活用いただけます。
「フレックスタイム制度ありの企業」に厚生労働省が求める労使協定と就業規則
フレックスタイム制度を企業で導入する場合は、原則として就業規則に規定することと、労使協定の締結と労使協定書の行政当局への届出が厚生労働省から求められています。
それぞれを確認していきましょう。
就業規則
企業がフレックスタイム制度を導入する場合は、就業規則やそれに準ずるものに、「始業・終業の時刻を労働者の自主的な決定に委ねる」という趣旨を記載しなければなりません。
コアタイムの設定の有無にかかわらず、上記のような記載が必要になります。もし、時間帯に制限を設ける場合は、その旨を就業規則に記載することが必要です。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
最近の採用活動で行われる「リファレンスチェック」については、以下の特集記事『リファレンスチェックとは何か？前職調査との違いや拒否された際の対処法も解説』でフォーカスして徹底解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご覧ください。
労使協定
フレックスタイム制度を導入する際は、原則として労使協定の締結も必要です。労使協定においては、以下のような基本項目を定める必要があります。
必須項目：盛り込まなければ違法となる項目
以下の項目は、フレックスタイム制度の導入時における労使協定に、必ず盛り込まなければならない必須項目です。
【対象者の範囲】
対象となる従業員は全員となるのか、特定の職位や部署にかぎられるのかなどを具体的に記載します。
【1日の標準労働時間】
年次有給休暇を利用する場合の、賃金計算の基礎となる時間です。
【清算期間】
1〜3ヵ月の間で決定し、起算日も明記します。
【清算期間中の総労働時間】
清算期間中の所定労働時間を記載します。なお、法定労働時間を超えた労働や法定休日の労働に就かせる場合は「36（サブロク）協定」の締結が必要です。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
あらゆる分野で変革を迫られている「パラダイム」については以下の特集記事『パラダイムとは？その意味を具体例を交えて日本一わかりやすく解説！』で取り上げて徹底的に解説しています。ぜひ、そちらの記事も参考にご覧ください。
任意項目：：盛り込まなくても問題ない項目
以下の2つも労使協定に盛り込む場合がありますが、必須ではなく任意項目です。明記しなくても法的には問題ありません。
【コアタイム】
従業員が（出勤日には）必ず就業すべき時間帯
【フレキシブルタイム】
従業員が出勤・退勤の時刻を自由に設定できる時間帯
フレックスタイム制度でも労使協定書の届出が不要なケース
フレックスタイム制度を導入しても、清算期間が1ヶ月以内に設定されている場合は、労使協定書の届出は不要となります。
なお、フレックスタイム制度で関係してくる法定労働時間や法定休日については、以下の特集記事『法定休日とは？法定休日労働や36協定も含めて日本一わかりやすく解説！』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
また、36（サブロク）協定については以下の特集記事『36協定とは？上限時間や締結条件・超過しないための対策などを徹底解説！』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
フレックスタイム制度は職種によって、なぜ普及しない？
フレックスタイム制度には職種との相性があり、導入しやすい職種と難しい職種があります。それぞれを確認しましょう。
フレックスタイム制度を導入しやすい職種のタイプ
部署内の各スタッフが独立して仕事を進める職種は、フレックスタイム制度との相性が良いと考えられます。取引先とのタイミングの調整は必要ですが、社内にいなければならないタイミングに関しては、全員出席の会議以外は重要ではないからです。
〜【おすすめ記事】「疑問ワードを日本一わかりやすく解説」シリーズのご紹介 〜
今日のあらゆる職場に求められる「ダイバーシティ」については、以下の特集記事『ダイバーシティとはどのような考え方か？日本一わかりやすく全方位的に解説！』で取り上げて詳しく解説しています。そちらの記事もぜひ、参考にご一読ください。
フレックスタイム制度を導入しにくい職種のタイプ
一方、日常的にクライアントと頻繁なコミュニケーションが必要な職種は、フレックスタイム制度は相性が悪いといえるでしょう。連絡が取れる時間がまちまちだとクライアントもやりづらく、商談が進みにくくなるからです。
また、他部門や他部署との連携が多い職種においても、社内のミーティングや連絡会のタイミングが難しくなってスムーズに行えないので、フレックスタイム向けではありません。
ほかには、ひとつのプロジェクトに多くのスタッフが携わる場合も、全員が揃いにくいフレックスタイム制度では進行に支障をきたしかねません。よって、あまり向いていないといえるでしょう。
なお、当サイトのメインテーマのひとつがマーケティングです。そして、ビジネススキル中でも高度な部類に入るのが「マーケティング能力」です。
マーケティング能力はビジネスにおける自分の最強のリソース（資源）であることを、以下の特集記事『マーケティングスキルは身につけて損がないビジネス上の最強の自己資源』で総合的に詳しく解説しています。ぜひそちらも、参考にご覧ください。
また、そもそもマーケティングとは一体どういうものなのかについて、以下の特集記事『マーケティングとはなにか？その意味や定義を日本一わかりやすく解説』において、掘り下げつつわかりやすく解説しています。基礎的情報として、ぜひ参考にご一読ください。
まとめ
フレックスタイム制度について、言葉の意味から基本ルール、メリットやデメリットおよび解決策、対応すべき労使協定や就業規則についても網羅し、わかりやすく解説しました。
働き方改革が進むなかで優秀な人材の流出を防ぎ、また新たな人材を確保するためにも、フレックス制度の導入はリモートワークの導入などと同様に検討の価値があるでしょう。
フレックスタイム制度が未導入の企業の経営者や経営幹部、人事部門や決裁者のみなさんは、ここでご紹介した情報を参考に導入を検討してみてはいかがでしょうか。
また、当メディア「kyozon」ではマーケティングに役立つ、さまざまなサービスの資料が無料でダウンロードできます。マーケティング担当者や責任職のみなさんは、ぜひご利用ください。
【SNSフォローのお願い】
kyozonは日常のビジネスをスマートにする情報を、毎日お届けしています。
今回の記事が「役に立った！」という方は、twitterとfacebookもフォローいただければ幸いです。
twitter：https://twitter.com/kyozon_comix
facebook：https://www.facebook.com/kyozon.comix
※2023年以降のマーケティング戦略構築に参考になる、マーケティングトレンドについて、以下の特集記事『マーケティングトレンドを徹底解剖！2022年までの考察と2023年の展望』で総合的かつ詳細に解説しています。ぜひとも、参考にご一読ください。
※マーケティングを実践するにあたって、消費者の購買行動を可視化するマーケティングモデルというものがあります。マーケティングモデルとは何かについて、以下の記事『マーケティングモデルとは？認知から購買の消費者行動を分析した仮説』でわかりやすく解説しています。そちらも、参考にご一読ください。
※マーケティング活動は幅広い領域にまたがるため、全体を統括するスキル「マーケティング・マネジメント」が求められます。
「マーケティングマネジメント」について、そのプロセスと業界別成功例を以下の特集記事『マーケティングマネジメントとは？プロセスと業界別成功例を徹底解説』で詳細に解説しています。そちら、ぜひ参考にご覧ください。
